FXなら経済指標に注目!重要指標の意味と発表タイミングを一挙公開

FXをする人もしない人も、経済指標に強くなれば世の中の動きが見えてきます。今回は最も重要な経済指標について詳しく解説します。



FXで勝つための2大手法

FXで勝つためには通貨の動きを予測する必要があります。何も情報がなければ単純に上がるか下がるかの博打にしかなりませんが、何らかの情報や手法によって将来の動きを予測することができればFXで勝つ確率は上がるでしょう。

FXで勝つための代表的な手法は大きく分けると2つあり、「テクニカル分析」と「ファンダメンタルズ分析」です。この2つはFXに限らず、株や先物取引などの将来価格を予測する際にも使われます。

テクニカル分析

将来の取引価格がどのように変化するかを、過去に発生した為替の上下動や出来高等の取引実績のパターンから予想・分析しようとする手法です。テクニカル分析の代表はチャート分析で、単純にチャート上に横、斜めの線を引くようなものから過去の数値を計算式に当てはめて別の波線を形成するものまで様々です。

テクニカル分析によってはじき出された数値のことを“インディケーター”と呼びます。つまり指標という意味ですが、後ほど説明する経済指標とは全く別の意味ですので、この記事ではインディケーターとします。

インディケーターは無数にありますが、大きく分類すると“トレンド系”と“オシレーター系”の2つに分かれます。

トレンド系インディケーター

トレンド系インディケーターの代表例は移動平均線等や一目均衡表、ボリンジャーバンドというインディケーターです。トレンドと名前がついているように、相場の方向性を表すものです。特に移動平均線であれば、そのラインよりも上であれば「買い」で下であれば「売り」と判断し、方向性に素直に従うトレードに用います。

オシレーター系インディケーター

それに対してオシレーター系インディケーターは、一般的に“買われすぎ”や“売られすぎ”を表します。オシレーター系インディケーターの代表例はMACDやRSI、ストキャスティクスなどです。買われすぎ圏内からの反転は売り、売られすぎ圏内からの反転は買いと判断されることが通常の活用方法となっています。トレンドとは逆方向に売買するので”逆張り”に用いられることが多いインディケーターです。

インディケーターは複数組み合わせることが多い

これらのインディケーターは単体で使うこともありますが、多くの場合2つや3つくらいを同時にチャート画面上に表示させて判断材料とすることが多いようです。ちなみに私が好んで使うインディケーターは”移動平均線”と“Pivot”です。Pivotは回転軸を意味する言葉で、前日の値動きから当日の中心となるポイントとその上下にそれぞれサポートとレジスタンスポイント(目安になる値)を設定します。



ファンダメンタルズ分析

さてここからが本題です。テクニカル分析は過去の値動きから分析する手法ですが、ファンダメンタルズ分析は経済指標などから世の中の動きを分析して為替が上がるのか下がるのか予想することです。

経済指標とは

経済指標の「経済」とはお金や財産の動きで、「指標」とは物事を判断するための目印という意味です。つまり経済指標は世の中のお金や財産の動きを表した目印という意味です。

経済指標は数え切れないくらいたくさんあります。日本に住んでいる人は日本の経済指標が気になるところですが、為替の動きは世界各国の経済指標に連動して動くので日本だけの経済指標を見るわけにはいかないようです。

経済指標をどう活用するか

経済指標は新分野ニュースで毎日のように報道されています。ただ、その経済指標の数値を知っただけでは何の意味もありません。「AだったからBになりやすい」「CになるとDがこうなる」という関係性までいちいち解説しませんし、解説されたところでその通りになるという保証もないでしょう。

これらの関係性については少しずつでも学んでいかないと自分のものにはならないでしょう。そこで経済指標に強くなるおすすめの方法を紹介します。

これで経済指標に強くなる!

まず、今の自分に最も関係が深そうな指標を1つでいいので選びます。たとえば主婦であれば物価が気になると思いますので総務省が毎月発表している「消費者物価指数」を選ぶとします。その指標を、定点観測といって毎回チェックするのです。始めのうちは上がった、下がっただけを確認するだけでもいいと思います。

慣れてきたらその指標がどこにどのような影響を与えるのかを考えるようにしていきましょう。物価が上昇する局面になると消費者は「物価が高くなる前にモノを買っておこう」という気持ちになり、モノが売れるようになるでしょう。大きな買い物だとローンを組んででも買いたいという人が増えることが予想されます。ローンの需要が増えると貸す側の銀行も強気になり金利を引き上げようとするでしょう。

また、モノを買うと預金が減るので銀行としては預金金利も上げて預金を増やそうともするでしょう。中央銀行(日本の場合は日銀)は物価が上がりすぎることを抑えるために政策金利の引き上げを行い、様々な金利が上昇していくでしょう。

それとFX、どう関係があるの…?

経済指標を読む力がついても、それとFXがどういう関係にあるのでしょうか。FXは2国間の通貨ペアの強弱で価格が変動します。先ほどの物価から金利へのたとえの続きです。金利が高い国と低い国があれば、どちらの国の通貨で預金をしたいと考えるでしょうか?私なら金利が高い国で預金をします。

つまり、金利が高い国の通貨は低い国の通貨に比べて“強い”といえます。通貨が強いと価値が上がります。したがって今後金利が上がりそうな国の通貨を買っておけば利益が出る可能性があるということです。逆に金利が下がりそうなら売ればいい、ということになるでしょう。

最重要指標だけは知っておこう

もちろん通貨の強弱は金利だけに影響されるわけではないので、多くの経済指標から総合的に判断する必要があります。重要と考えられる経済指標は投資家も注目するので、価格が一瞬で大きく変動することがあります。今回は最重要指標に絞って解説をしていきますが、その前に知っておきたい2つのポイントがあります。

ポイント①季節調整

統計データを算出する時に、季節が変わることによって起こるデータのブレをなるべく排除した方がより正確で現実に即した数字になります。天候や連休の長さ、夏と冬のボーナスシーズンによってデータが大きく変わることを避けるために“季節調整”を行います。

たとえばビールの売り上げは冬よりも夏の方が売れます。8月の売上は平均的に1月の3倍売れるとすれば、8月の3分の1の値と1月を比較することで各月の売上の変化が見えるようになります。このような「本来の値」を算出することによって売上の変化が見えるようになるのです。

ポイント②前期比と前年比

経済指標は、「以前と比べてどう変化しているか」が重要です。「以前」には一般的に2つあり、「前期比」と「前年比」です。前期比は季節調整をした前の期と今期の比較です。「前月比」も同様です。前年比は前年の同じ時期と比べる方法です。季節的な要因を考える必要がないため、季節調整が不要でしょう。 これらのポイントを押さえて経済指標の数値を見ていけば少しずつ理解も深まっていきます。それでは最も重要と考える経済指標を開設していきます。

重要経済指標①四半期実質国内総生産(GDP)

GDPは聞いたことがあると思います。国内で生産された商品やサービスの合計で、経済全体の動きがわかるため関心が高い指標です。日本の場合は内閣府が作成する統計「国民経済計算」の中で発表されます。4-6月期から年度末の1-3月期までの4回にわけて公表します。発表されるタイミングは四半期が終わってから40日後に1次速報とその約1カ月後に発表される2次速報値、年次で発表される確報値があります。

また、統計には市場での取引価格をそのまま集計した「名目GDP」と物価変動などを調整した「実質GDP」があります。経済成長率は一般的に実質GDPの成長率を指します。

GDPの中で最も注目度が高いのはアメリカで、四半期終了の翌月下旬に速報値、その翌月下旬に改定値、翌四半期の末月下旬に最終の確定値が公表されているようです。アメリカのGDPは個人消費の割合が約7割と高いことが特徴です。ちなみに日本は6割ほどです。他にもEU各国のGDPや中国のGDPは注目される指標といえるでしょう。

GDP発表後の動きはそこまで激しくない

経済指標の発表直後は為替が大きく動くことがありますが、四半期実質国内総生産の発表直後で急激な為替変動はあまり起こりません。どちらかというと中期的にじわじわ動いていくことが多いように思います。



消費者物価指数(CPI)

消費者物価指数(CPI)とは、消費者が購入した商品やサービスの価格の推移を表したものです。先ほども説明したように、物価の変動は金利や通貨の強弱に関連が深い指標となっているため注目も集まります。

日本の消費者物価指数

日本の消費者物価指数は毎月翌月末頃に品目ごとの価格状況が総務省から発表されます。家計の消費支出の中で重要度や価格変動などに面から約600品目の小売価格を調査します。基準年次(現在は平成22年)を100として指数化しています。5年ごとに調査品目や基準年次を改訂しているようです。

消費者物価指数は“全国”と“東京都区部”が作成されます。全国よりも東京都区部の方が先に発表されるため、全国の消費者物価指数を考える上で東京都区部の発表は重要な手がかりとなるでしょう。

統計局ホームページ/消費者物価指数(CPI)
参照元:統計局HP(平成27年10月 著者調べ)

アメリカの消費者物価指数-各国の中で最も重要-

アメリカの消費者物価指数は1982~1984年の平均を100として算出します。都市部の消費者を対象にした「CPI-U」と都市部の賃金労働者と事務職従事者を対象にした「CPI-W」がありますが、通常は全人口の約87%をカバーする「CPI-U」を指します。労働統計局(BLS)が毎月15日前後に公表することが多いです。

また、「個人消費支出(PCE)」という指標も重要です。こちらは消費者が商品やサービスに対して支出した額を示す指標で、個人消費支出は国内総生産(GDP)を構成する要素の一つであり、GDPに占める個人支出の割合が大きいアメリカでは金融政策を考える上で重要な指標となっているようです。

よくある質問|CPIについて
参照元:労働統計局(BLS)(平成27年10月 著者調べ)

各国の消費者物価指数

日本、アメリカ以外の消費者物価指数も重要です。EUに加盟している中で4分の3が共通通貨ユーロを導入しています。ユーロ圏の消費者物価指数はEUの統一基準があり、EU基準消費者物価指数(HICP)と呼ばれています。イギリスやドイツ、フランスの数値が注目されています。

最重要中の最重要指標:アメリカの雇用統計

言わずと知れた、超重要指標です。「失業率」「非農業部門雇用者数」という雇用に関する2つの指標は世界中が注目しています。アメリカの雇用統計は毎月第1金曜日に発表されます。毎月この日は世界中の市場関係者にとって重要な日なのです。発表される時間は夏時間の時は日本時間の午後9時半、冬時間では日本時間の午後10時半です。

この時間はポジションを持っていなくてもパソコン画面の前で手に汗を握る瞬間になります。私、この雇用統計で何度おいしい思いとそれを遥かに上回る悲惨な思いをしたか…初心者の間は雇用統計の時間帯はポジションを持たないことをおすすめします。雇用統計はその数値がどうであったかも重要ですが、予想と離れていれば離れているほど為替変動は大変激しい動きになるといえます。

なぜアメリカの雇用統計が注目されるのか

理由は単純で、アメリカが世界で最も経済力を持った大国であるということと、そのアメリカ経済で最も大きな割合を個人消費が占めているからです。アメリカの個人消費が世界経済を左右し、それは雇用情勢や収入に左右されるためなのです。さらに、多くの人が注目すると今まで注目していなかった人も注目せざるを得ないのでさらに重要度が増すということも言えると思います。

他にもこんな指標は重要

これらの最重要指標以外にも重要な指標は多くあります。各国の上場株価指数は日々刻々と変化しており、為替とも密接な関係にあります。アメリカの“新車販売台数”“ミシガン大学消費者信頼感指数”“住宅着工件数”“新築住宅販売件数”などは注目しておく必要があると思います。

また、各国の“生産者物価指数(PPI)”も重要で、この指数が上がるとインフレを意味します。インフレは通貨価値の下落ですので、その国の通貨が売られる要因になります。また、鉱工業生産指数は景気動向を知る重要な指標です。中国ではGDPに占める鉱工業生産の割合が高いため、この数値は経済成長の先行きを読むための重要な指標となるでしょう。

結果よりも声明発表で為替が動くFOMC政策金利発表

FOMC(連邦公開市場委員会)は、アメリカの中央銀行であるFRB(連邦準備制度理事会)の理事7名や連邦準備銀行総裁5名で構成されている金融政策を決定する最高意思決定機関です。日本では「日銀金融政策決定会合」にあたるものです。

約6週ごとに年に8回、ワシントンの理事会議室で1~2日間、開催されています。開催最終日の午前4時15分(夏時間は午前3時15分)に結果が発表されます。FOMCでは米地区連銀景況報告を元に金利や為替レートの誘導についての方針が決まります。ただ、FOMCで重要視されるのは結果ではなく”声明文”のほうです。このFOMCの声明文の発表内容によっては為替が急激に変わってしまうこともよくあるようです。

最後に

経済指標はそれぞれが複雑にからみあっていますが、まずは最も重要な指標や自分に関係のある指標から注目していると少しずつ理解が深まっていくでしょう。ここまで読んでもらったのにこんなこと言うのは気が引けますが、正直ファンダメンタルズ分析を使ってFXで勝つことは非常に難しいようです。

それでもある程度知っておいた方が良い理由は、長期的に見たおおまかな動きの理由がわかるからです。また、重要な指標発表がある日やその時間帯は値動きが信じられないくらい激しくなるので、そういう場面を避けた方がいいということもあります。

経済指標に強くなることはFXだけでなく他の投資にも役立つでしょう。興味を持ったら、あなたの気になる経済指標をこれから”定点観測”してみてくださいね。 ※本記事は一般的な情報に過ぎず、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。 従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。