【出産にかかる費用】~妊娠から出産まで~

妊娠し待望の赤ちゃんを授かり喜ぶ一方で、妊婦検診はいくらかかるのか、出産費用や赤ちゃんの洋服などは何を揃えたら良いのか悩む方も多いと思います。今回は、必要最低限必要な費用と妊娠中に受けることの出来る手当てを一通り調べてみました。



出産する病院を選ぼう

妊娠初期から出産までの流れとしてまず始めに、最後の月経開始日を妊娠0週0日と計算し、妊娠の週数を計算します。妊娠を自覚するのは恐らく妊娠5週~7週頃の方が多いと思いますが、妊娠検査薬などを使いご自分でまずはチェックすることをお勧めします。妊娠検査薬は市販の物で平均600円程度で買うことができます。 妊娠が分かったらまず第一にすべきことは『出産する病院を選ぶ』ことです。今住んでいる自宅付近で出産するか、それとも実家へ里帰りをし出産をするかなど御自身で一番リラックスしたお産が出来るよう検討し、決まり次第すぐに分娩の予約を取らないと出産が出来ない人気の産院などもあるようです。

現代において産院の種類は様々なので、きっと望む出産を叶えてくれる産院が見つかることと思います。ここでは出産一時金を支払う前の合計金額の平均を割り出し、それぞれの産院でかかる費用を載せたいと思います。

※各産院の費用はおおよその平均およびに、『夜間22時以降』、『土日祝日』などに出産となりますと料金が割高になる傾向があるようです。また、計画分娩や帝王切開などで予め出産予定日が決まっていない場合はいつ陣痛がくるか分からないと思うのでこの分の費用は約+5万程度と見積もっておいた方が良いかもしれません。

個人病院

■平均予算:55万~70万程度
『一流シェフが作る食事』や『完全個室』、『マテニティエステ』、専門の麻酔科医がおり『麻酔を使った無痛分娩』など様々な付加価値をつけた個人病院が最近は流行っている傾向にあるようです。

妊娠が分かった初期(特に人気のある産院は5週頃まで)に分娩予約をしないと出産が出来ない場合があるので注意すべき点です。個人病院は医師が常駐しておりますので会陰切開や帝王切開などのメスを使う処置を迅速にすることも出来ますし、個人病院ながら近くのICUのある総合病院と提携している産院が殆どですので、出産時に異常があった場合でも速やかに転院をさせてくれるようです。

料金は高めですし高額ですと100万円を超える産院などもありますが、ご自分のやりたいようなお産が出来る病院がきっと見つかることと思います。基本的に個人病院では旦那やご家族などの『立会い分娩』が可能となっているようです。

総合病院

■平均費用:40万~
個人病院などと比べますと比較的料金は安い病院が多い反面、受け入れる妊婦さんの人数も多いので個室よりも相部屋の方が多いと思われますが、食事は病院食でしっかりと妊婦さん用にカロリーも計算されておりますし、緊急の状態になった場合でも速やかに処置が出来る点は安心感があると思います。

『立会い分娩』が可能な場所もありますが、受け入れる人数が多い病院では出来ない場所もありますので予め問い合わせておくことをお勧めします。また、個人病院や助産院へ通院している際に何か異常などが見つかった場合は途中で総合病院への紹介状をもらい、転院しなくてはならないケースもあるようです。

助産院

■平均費用:45万~
住宅街にある助産院は多く、なおかつアットホームな雰囲気でまるでお家でお産をするような感覚でリラックスした出産をすることが出来るのが助産院です。緊急時の場合は、提携病院はありますがあくまで医師ではなく助産師による『自然分娩』を志しているのでメスを使うような処置は行わないようです。

緊急時に何かあったときは個人病院と同様に提携病院を調べておく必要はあるかと思いますが、『立会い分娩』は可能ですし、産後も様々な育児の悩みなど親身に相談に乗ってくれる助産院が多いようです。



《妊娠~出産まで》手当ての種類

妊娠すると産まれてくる子供への愛しさや幸せを感じつつも、かかる費用に頭を悩ませる方もいると思います。また、つわりなどがひどく一時的に働けなくなってしまったり、退職を選択する方もいるかもしれません。

その際は妊娠前に働いていたか、働いていないか等人それぞれ条件は異なりますが、出産するにあたり給付される制度がいくつかあるようなので下記にまとめました。

■出産一時金
給付条件:各種健康保険に加入している方(全員)
妊娠4ヵ月(85日)以上の方が出産したときは、一児につき42万円(産科医療補償制度の対象外となる出産の場合は39万円(平成27年1月1日以降の出産は40.4万円))出産育児一時金が支給されるようです。

大半の方は『直接支払制度』を使用する方が多いと思われますが、分娩を決めた産院で用紙を貰うことが出来ますのでしかるべく期日までに病院へ提出することで、出産する際の費用から39万円が差し引かれる制度のことを言います。産院によっては分娩から入院までの費用が39万円以下だった場合、残りの金額を受け取ることが出来るようです。

出産育児一時金について | よくあるご質問 | 全国健康保険協会
参照元:全国健康保険協会(2015年11月、著者調べ) ■出産手当金
給付条件:会社の社会保険に1年以上加入している方(国民保険の方は対象外のようですが、組合健保・共済健保は社会保険と同等の規定がありますので、社会保険と同様のようです)

産前42日、産後56日の産休中の給与は基本的に支給されないため、産休中の生活をサポートするために勤務先の健康保険から標準報酬日額の3分の2を支給されるのが出産手当金です。

必要な書類は病院でもらえる「出産証明書」になりますが、恐らく会社側から産前休暇に入る際に『出産手当金申請書』を渡されることが多いと思います。この用紙を出産する際病院の方へ提出することで出産証明を記して返却してくれるようですので、それを会社へ提出すれば申請は終了となります。

■傷病手当金
給付条件:妊娠悪阻(にんしんおそ)や切迫流産等医師から絶対安静もしくは入院と言われ会社を休む方

会社で加入している健康保険から標準報酬日額の3分の2の額の傷病手当金がもらえる制度のようです。インターネットからダウンロードも可能な『傷病手当金申請書』を病院へ持っていき、医師にしかるべき内容を書いてもらうことでそれを会社へ提出すれば給付の手続きは完了となるようです。

■失業給付金
給付条件:退職し働いていた際に雇用保険に加入していた方

妊娠を機にお仕事を辞め暫くは育児に専念しようと考える方もいるかと思います。その場合は働いていた際に雇用保険に入っていた場合、就業期間にもよりますが一定期間給料の6割程を至急してもらえる制度です。失業手当をもらうには退職した会社から離職票を発行してもらい、それを持って住所地を管轄するハローワークに出向いて手続きをする必要があります。

基本手当について
参照元:ハローワーク(2015年11月、著者調べ) ■高額医療費控除
給付条件:その年の1月1日~12月31日まででかかった医療費が10万円以上の方(もしくは総所得金額等が200万未満の方は総所得金額の5%)

妊娠中は妊婦検診のみならず、虫歯や腰痛などに悩まされるケースも少なくはないようです。その場合医療費がかさんでしまいがちですが、しっかりと領収書を保管しておくことで控除された分の金額が戻ってくる制度のようです。申請するには確定申告の際になりますが一度最寄の税務署へ問い合わせてみることをお勧めします。

国税庁ホームページ
参照元:国税庁(2015年11月、著者調べ)

妊婦検診にかかる費用はいくら?

妊婦検診は胎内の赤ちゃんが元気に育っているか調べるためにもとても大切なものですが、妊娠が分かってから出産まで平均13回程検診に行く必要があるようです。週数ごとに行かなければならない頻度、費用も異なりますし、検診代を補助してくれる補助券は金額や枚数が各自治体によって異なるようなので平均を調べピックアップしてみます。

検診券の種類

母子手帳の交付の際に一緒にもらえる検診の補助券ですが、たとえば横浜市の場合では4,700円の補助券が11回分、7,000円が1回分、12,000円が2回分となっていますので計15回分、82700円分の補助を受けることができます。

補助券は検診の度に病院へ提出しますが、病院側で『今回は4700円分の補助券を利用しますね』など請求額に合わせたものを使ってくれるので、実費でかかる費用は(産院にもよります)、毎回平均で1500~2000円程度と把握しておくと良いかと思います。

ただし、今現在住んでいる市や区が管轄する場所以外の産院では補助券を使用できない場合がありますので、その際は一度かかる産院へ連絡をし補助券を使用できるかの旨を質問することをお勧めします。

また検診毎は全て自費で使用した場合でも産後に補助券と領収書を保管しておくことで各自治体へ申請すれば補助券分の金額が返還されるようです。

・妊娠初期~妊娠23週:合計4回(4週間に1回)
※妊娠が分かるとまず感染病や血液に異常がないかなどを調べるために血液検査を行います。その際の費用が病院などによって異なりますが平均すると2万円程度かかります。
・妊娠24週~妊娠35週:合計6回(2週間に1回)
・妊娠36週(妊娠10ヶ月)以降:合計4回(週1回)



【出産にかかる費用】必要なものリスト

これから産まれて来る赤ちゃんの用品は勿論ながら、出産するまでの過程で妊婦さんの体型や体調も著しく変化するため、妊婦さんご自身でも必要なものも用意しなければなりません。

マタニティ雑誌などでは『必要グッズリスト』など思いの外沢山ピックアップされている傾向がありますが、筆者が過去に二度出産した際に本当に必要だなと思ったものを厳選し、費用としてまとめてみたいと思います。

※表記されている金額は最低ベースですので、高いものを選べば費用は増える点に注意するようお願いします。

妊婦さんに必要なもの

【予算:3~5万円】
(記すもの以外でも葉酸サプリメントやノンカフェインコーヒーなど妊婦さんそれぞれで必要なものは異なるかと思います。)

■授乳用ブラジャー:\1,200~3,000程度
産後に限らず妊娠中はキツい衣類を身につけると不快感を感じる方も多いようですので、予めから用意しておくことをお勧めします。

■マタニティ(授乳)衣類:\3,000~
妊娠中は特にお腹が大きくなり体型がふくよかになる方も多いと思います。マタニティ用の衣類はパンツやストッキングでも締め付けの少ないものが多いので授乳も兼用できるものをなるべく視野にいれつつ買われることをお勧めします。

■産褥ニッパー(ウエストニッパー):\2,500円~
産後に緩くなっている骨盤やウエストを引き締める効果のあるものですが、産前から腰痛がひどいときなどに使うものもあり痛みを軽減してくれます。

■産褥ショーツ:\1,000~
産後に使用するショーツですが、出産直後から3日程度で使用しなくなると思いますので2、3枚用意しておくだけで十分かと思います。

■腹帯:\800~
妊娠中腹部を暖めてくれるもので、毎日つけておくとベストかと思いますので2、3枚あると良いかもしれません。

赤ちゃんに必要なもの

【予算:10万~15万円】
産まれてから首が据わる生後3ヶ月程度までは外出もなかなか出来ず家の中で基本寝ていることが多いと思うので必要なものは限られてくるかと思います。少し赤ちゃんと過ごしてみて必要になったものを後から買い足す方が無駄なものを買わずに済むかもしれません。

■ベビーベッド:\15,000
大きさや機能によって値段も異なりますし、添い寝をするという方は必要ないかもしれませんが、赤ちゃんを安全な場所へ寝かせておき家事をする際などにはとても便利かと思います。

■肌着:\1,000
季節によって必要な肌着の種類も異なりますが、赤ちゃんは新陳代謝が良く汗をかきやすかったりミルクや母乳をこぼして頻繁に汚してしまうと思うので、新生児用を4、5枚程用意しておくことをお勧めします。

■衣類:\1,000
赤ちゃんは特に新生児の場合すぐに大きくなってしまいますのであまり多く買いすぎず、4、5枚あれば十分かと思います。

■消毒薬:\3,000
哺乳瓶からガーゼハンカチまでしっかりと消毒してくれるものです。電子レンジで加熱し煮沸するタイプのものや薬液に一定時間漬けることで滅菌できるものなど様々な種類があります。

■調乳用品:\5,000
母乳育児の方も一応哺乳瓶1本とミルク1缶程度は用意しておいた方が無難かもしれません。また、搾乳し母乳を保存しておく袋や搾乳機などもあるようです。

■ベビーカー:\18,000
新生児~生後3ヶ月までは首がまだすわっていないため、完全に寝ることができるタイプのベビーカーをお勧めします。少し大きくなり座ることが出来るタイプに変型もできる両タイプを兼ねているベビーカーを選ぶと経済的かと思います

■抱っこ紐:\15,000
こちらも首が据わるまでは使用は出来ないのですが、一応新生児から使用可能なものもあるようですので必要でしたら出産前に揃えておいた方が良いかもしれません。

■沐浴バス:\1,000
沐浴は毎日行うものですが、折りたためるタイプやビニールタイプなど様々な用品があるようです。

■タオル類:\3,000
特にバスタオルは普段から赤ちゃんの下へ敷いておくと布団などが汚れずに済みますし、少しグズる際などはおくるみのようにして身体を包み込んであげると泣き止むのでお勧めします。また、少し肌寒いときなどに上にかけてあげたりと応用して使用するこどができます。

■ガーゼハンカチ:
沐浴の際や授乳の後に口を拭いてあげるために使用するものですが、すぐに汚れてしまうため最低でも5枚程度はあった方が安心かもしれません。

■衛生用品:\5,000
爪切り、オムツ、お尻拭きなど必要な衛生用品を揃えると最低でも5,000円程度はかかるかと思います。また、新生児の際はあまり外出が出来ないと思いますので始めはまとめ買いをしておくことをお勧めします。

新たな命を迎えるために

まとめて計算してみると妊娠から出産までで【最低でも70万】程度、【平均で100万】程の費用がかかるようです。妊婦さんを支える給付制度は基本的には会社側が申請してくれるものもありますがご自身で申請しなければ支給されないケースのものもあるようですので、前もって申請することをお勧めします。

費用の不安を少しでも減らせれば、待望の我が子と会える日を楽しみにリラックスしたお産を心がけられると思います。 ※本記事は一般的な情報に過ぎず、適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。