ソーラー発電と設置費用、再生可能エネルギーでエコ生活

2011年の東北地方太平洋沖大震災で原発施設が打撃を受けて以降、再生可能エネルギーに注目が集まっています。とりわけ日本で急激に設備が普及してきたのが太陽光ソーラー発電です。各家庭のみならず商業ベースでもソーラー発電設備は身近な存在になってきましたが、今回はその設備の普及してきた背景と設置に係る費用について解説します。



再生可能エネルギーとは ?

再生可能エネルギーとは大きく分けて、太陽光、水力、風力、地熱、バイオマスと5つに分かれます。これらは全て自然から得られるエネルギーですが、そのうち日本で最も発達しているのが太陽光ソーラーを使った発電です。太陽光からソーラーパネルを使って電気を作り出し、家庭や企業がその電気を消費します。

2011年の東北地方沖太平洋大震災で原発設備が破壊され、それが引き金となって、日本のすべての原発設備が止まり、一方では原油が高騰してエネルギー価格が上がったことで、にわかにこれらの再生可能エネルギーが注目されるようになりました。

もともと2009年には一般家庭でソーラー設備で発電された電気に関しては、自宅で消費した電気の残り分についてのみ、電力会社が買い取る制度がスタートしていましたが、2012年に再生可能エネルギーに固定価格買い取り制度が導入されると同時に、この太陽光発電システムの本格的な普及が始まりました。



固定価格買い取り制度

本格的な再生可能エネルギー設備の普及を目的とした固定価格買い取り制度は2012年にスタートしました。太陽光、水力、風力、地熱、バイオマスの5つの自然エネルギーは一度設備として設置されれば繰り返し発電ができますし、もともと自然にあるものを利用するので環境にやさしい発電方法と言われます。

固定価格買い取り制度は全ての再生可能エネルギー発電に適用されますが、とりわけ当初、太陽光ソーラー発電に関してより高い固定価格が設定されたことと、他の設備に比べると初期投資額が低いこと、設置場所が遊休地も含めて豊富だったことなどから、一挙に普及が進みました。

その概要は個人の一般住宅のソーラー発電では固定価格買い取り期間10年、商業ベースのソーラー発電では固定価格買い取り期間20年、しかも発電された全量を買い取るというものでした。

そのため普及が進んだ結果、毎年決定される固定買い取り価格も一年ごとに減らされていく傾向にあります。

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参照元:経済産業省 資源エネルギー庁(2015年11月 著者調べ)

太陽光ソーラー発電と設置費用

KW単価とは何か ?

太陽光ソーラー発電設備を設置し発電まで持っていくには、ソーラーパネル以外に色々な関連設備も必要ですし、設置に係る工事費も掛かります。さらにソーラーパネルに関する技術も日進月歩で、各メーカーがしのぎを削ってより発電効率の高いパネルを開発しています。

したがってソーラー発電設備を自宅や商業ベースで遊休地に設置を検討する際には、その設備を設置するかどうか判定するための判断基準となるものさしが必要になります。
それがKW単価です。

KW単価はソーラー設備を設置するにあたり、ソーラーパネル本体、関連設備の費用、工事費用も含めてその合計額をそのソーラー設備が発電する電気の最大容量で割って1KWの単位に再計算したものです。

一般家庭に設置される太陽光ソーラー設備は主に屋根に設置されるので発電容量も少ないですが、商業ベースで遊休地に設置される太陽光パネルは、工事費に関しては工事そのものが比較的簡単なうえに、設置場所が広ければ広いほど、単位当たりの工事費は割安になります。
そのため、スケールメリットが働いて、一般的に家庭用に比べると、商業用ソーラー設備のほうが設置単価は割安になります。

設置費用のこれまでの動きと現状

ここで太陽光ソーラー発電設備の設置価格についてのこれまでの動きをみます。
1993年当時のソーラー設備は1KWあたり370万円も掛かると言われていました。ところが現在のソーラー設備は1KWあたり35万円から45万円が相場といわれています。

この相場が急激に下がってきたのは、特に2012年実施の固定価格買い取り制度と国や地方自治体が普及を目的として設置者に補助金を支給したためでした。さらに太陽光発電市場が拡大するにつれて、各メーカーがしのぎを削って単位当たり発電効率の高いソーラーパネルを次々と出してきたために、より設置価格が低くなりました。

しかしながら、2015年に入り、特にソーラー発電に適した立地場所にある九州や四国の電力会社で一時的にソーラー発電の電気の買取を保留する動きがあるなど、すでにソーラー発電設備はかなり日本全体に普及した感があります。

そのため、2016年後以降はすでにソーラー発電設備の設置費用も妥当なラインまで下がってきたことなどを理由に、国および地方公共団体ともに補助金の廃止を決めました。
さらにソーラーパネルの技術開発もすでに一定のラインまで到達していることから、これ以上の設置費用も下がらないことが予想されます。
今後はそれらの理由により、太陽光ソーラー発電設備の普及は踊り場を迎えることになるかもしれません。



ソーラー発電設備の設置

一般家庭、あるいは商業ベースに関わらずソーラー発電設備は最初に多額の投資が必要になります。投資である以上、できるだけ早く回収したいものです。
考えられる投資の回収財源は、主にソーラーが発電する電気の売電収入と家庭なら削減できた光熱費、さらに設置に係る補助金です。

初期費用の回収に掛かる期間は10年以内が望ましいと言われていますが、これはソーラー発電設備をいつ設置したか、固定価格買い取り制度が始まった時期、およびその後の固定買い取り価格の動き(毎年低下傾向にあります)、さらに補助金が支給されたかどうかなどにより、かなり個人差が出てきます。

それだけに今後、ソーラー発電設備をするかどうかは以前にもまして慎重に検討が必要になってきます。

まとめ

太陽光ソーラー発電設備の設置費用、その他について学んできましたがいかかだったでしょうか ?
日本では再生可能エネルギーのうち、特に太陽光発電が普及しているのは事実ですが、一般的には他の発電設備も含めて地域の特性に合わせた設備のベストミックスが理想的だと言われています。それぞれの発電エネルギーには長所短所があるので、その短所をベストミックスで補いあいながら、それぞれの長所を最大限引き出して効率的な発電がおこなわれることが我々の使う電気の安定的な供給につながるのだと私は思います。

※本記事は一般的な情報に過ぎず、適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、記載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。従って本記事の記載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。