【世帯収入の分布】あなたの家庭はどう?!家計見直しのヒント

世帯収入の分布から、年収ごとの持ち家率や預貯金額、生活費などの支出について見ていきましょう。世帯収入の平均だけでは高収入世帯が平均を押し上げているため参考にならないことが多いですが、収入を細かく分けたものの平均値を知ることで、自分の世帯と比べ安くなり家計の見直しのヒントにもなるかもしれません。



世帯収入の分布

世帯構成ごとの分布

厚生労働省の平成22年国民生活基礎調査結果によると、世帯収入分布は以下の表の通りとなっています。
全世帯のうち児童のいる世帯が最も世帯収入が多く、高齢者世帯、母子世帯は300万円以下に集中しており、児童のいる世帯は500~700万円に集中しています。児童のいる世帯は稼働所得が多く、このうちの5割強は夫婦共働き世帯だと考えられます。

平成22年国民生活基礎調査の概況|厚生労働省
参照元:厚生労働省(2015年12月:著者調べ)

平均世帯年収と中央値

平均値は一部の高所得世帯が平均を押し上げている可能性があるため、実質的な平均値とは考えにくい場合が多く、データの大きさ順に並べ中央に来るデータの値である中央値で考えるほうが、信憑性があると考えられているようです。

全世帯の世帯収入中央値は438万円となっており、やはり児童のいる世帯が高齢者世帯・母子世帯のおよそ2倍となっています。しかしながら生活が苦しいと考えている世帯は6割超という調査結果も出ているようで、子育て世帯は余裕があるというわけでもなさそうです。

平成22年国民生活基礎調査の概況|厚生労働省
参照元:厚生労働省(2015年12月:著者調べ)

勤労者世帯の世帯収入分布

勤労者世帯に的を絞って考えてみましょう。2014年の2人以上の家計収支調査では、勤労者世帯の世帯収入分布は以下のグラフのようになっています。平均家族数は3.4人、前述の「児童がいる世帯」と同様の条件だと考えられます。勤労者世帯のいろいろな割合を見ていきたいと思います。
・200万円未満:0.8%
・200~250万円:2.2%
・250~300万円:2.5%
・300~350万円:4.0%
・350~400万円:5.7%
・400~450万円:6.9%
・450~500万円:7.1%
・500~550万円:8.1%
・550~600万円:7.3%
・600~650万円:6.9%
・650~700万円:7.2%
・700~750万円:5.6%
・750~800万円:5.8%
・800~900万円:9.3%
・900~1,000万円:6.1%
・1,000万円以上:14.5%
<平均年収:693万円>

統計表一覧 政府統計の総合窓口 GL08020103
参照元:総務省統計局(2015年12月:著者調べ)



世帯収入ごとの生活水準

勤労者世帯の持ち家率

勤労者世帯の持ち家率は75%を超えているという結果が出ているようです。意外に高いですね!年収が高いほど持ち家率も高くなる傾向にあり、うち住宅ローンを支払っている世帯が4割弱となっています。

・200万円未満:43.7%
・200~250万円:49.3%
・250~300万円:59.7%
・300~350万円:61.4%
・350~400万円:65.1%
・400~450万円:67.6%
・450~500万円:72.1%
・500~550万円:75.5%
・550~600万円:74.1%
・600~650万円:74.9%
・650~700万円:76.2%
・700~750万円:77.1%
・750~800万円:80.4%
・800~900万円:83.3%
・900~1,000万円:81.9%
・1,000万円以上:88.4%

持ち家率の割合に比べ住宅ローン支払い中の割合が少ない事から、親世帯と同居している世帯が平均を上げているのではないかと考えられます。年収250万円以上で半数を超え、750万円以上になると8割を超えています。

持ち家は維持費や固定資産税もかかるので、賃貸よりコストがかかるのですが、やはりマイホームで暮らしたいと考える人は多いようですね。

統計表一覧 政府統計の総合窓口 GL08020103
参照元:総務省統計局(2015年12月:著者調べ)

世帯収入ごとの預貯金

世帯収入ごとの1カ月当たりの預貯金額は、平均5万8千円ほどとなっているようですが、やはり年収が上がるごとに増えています。気になるのは、年収250~300万円の世帯で赤字となっていることです。

年収250万円までの世帯では共働き率が1割以下と低くなっていますが、家族の人数が3人以下となっていることから、夫婦2人の世帯が多いのではないかと思われます。

年収250万円以上になると世帯人数が増えますが、共働き率は350万円までは3割以下のままなので、子供が生まれ妻が働きにいけないなどの理由で貯金を切り崩している、あるいは借入をして凌いでいる世帯が多いのではないかと考えられます。

統計表一覧 政府統計の総合窓口 GL08020103
参照元:総務省統計局(2015年12月:著者調べ)

勤労者世帯の生活費

食費は世帯年収が高くなるごとに高くなっていますが、エンゲル係数(家計に食費が占める割合)としては収入が高いほど低くなっています。家族数はそれほど変わらないので、食費も変わらないと思われるのですが、収入が低い世帯は切り詰めているのと、収入が高い世帯は食材を良いものにするといったことが原因ではないかと思われます。

水道光熱費は意外に少なく抑えている家庭が多いようです。収入が増えるごとに少しずつ高くなってはいますが、これは家の広さにも関係していると思われます。また年収が高い世帯は共働き率も高いことから、日中光熱費を使うことが少なく、それほど高くならないのではないでしょうか。

保険料については、収入が増えると保証も充実させたいと考える人が多くなり高くなっていると考えられます。ただ、医療保障については年収が低いからこそ万が一のために充実させておきたいですね。健康であれば月々2~3千円台の保険料でも充実した保障の商品はあるので検討してみましょう。

統計表一覧 政府統計の総合窓口 GL08020103
参照元:総務省統計局(2015年12月:著者調べ)



まとめ

世帯収入の分布ごとにいろいろなデータを見てみましたが、わが家の場合はだいたい平均前後でした。あなたの世帯収入にあてはまるデータと比較して、家計見直しのヒントにしてみてくださいね!