今さら聞けない?車の車検費用を女性にもわかりやすく徹底解説

車検のある年は、そうでない年よりもはっきり言って出費が大きいですよね。「機械系は苦手…」という方も多い女性にとって、部品や整備のことを真剣に考えるのは苦痛なことも多いはず。今回は、そんな「クルマはカワイイのが一番」な女子のための損をしない車検術を紹介いたします。



目次一覧

いくら?なぜ?車検費用大解剖!

最低これだけ必要!車検のベース費用

車検にも、もちろん必要最低限の費用というものがあります。それは、法定費用です。では、法定費用には何があって、どのくらいかかるのでしょうか?

■自賠責費用
自賠責という言葉を聞かれたことがあると思います。正式には自動車損害賠償責任保険といいます。これの費用として、軽自動車~ミニバンクラスまでで26,370円~27,840円ほどかかります。正確には車検期間(自動車を取得したのが何月か)によって金額は月割り保険料として計算されるのですが、今回はフルで2年分として想定しました。

■重量税
2つめは、重量税です。軽自動車やハイブリッド車の5ナンバー車で7,000円~8,000円、ガソリン車の5ナンバー車で16,000円~41,000円ほどです。

■印紙代
これは、手続きの事務費用のようなものです。1,100円かかります。

合計で49,370円~76,840円です。車を購入するときは使い勝手やデザインで選びがちですが、どの車に乗っているかというだけで25,000円以上の差が開いているのです。

店舗によって変わる!点検整備料、車検代行料。

税金や義務的な支払いに由来する金額は分かったと思います。次に影響を与えるのは、整備料、代行料、つまりディーラーや点検業者の取り分です。

■車検代行料
日帰り車検からディーラー車検までで5,000円~10,000円ほどの開きがあるようです。ただし、ディーラーさんやそのサービスによっては、より高額になる場合もあります。

■点検整備料
さて、車検代行料は請負業者ごとに確認するほかないとして、点検整備料は何に左右されるのでしょうか?それは、点検整備項目の数です。自動車には、12ヶ月、24ヶ月ごとに点検するべき項目が法律(自動車点検基準)で定められています。

自動車点検基準改訂(2015.07)
参照元:国土交通省HP(2015年11月、著者調べ)」 この24ヶ月点検は、内容に問題があれば部品交換などを行わなければ車検に不合格となり、その車にはもう乗ることはできないというものです。点検の相場は、全く問題なくても20,000円~50,000円と言われています。

2つの合計で、25,000円~60,000円かかることになります。

車の状態で変わる!部品代と部品交換の手間賃

もう一つ車検料金の変動費ともいえる金額、それは部品代とその交換費用です。例えば、100,000kmを走行したらタイミングベルトを変える、などと聞いたことがあると思います。このタイミングベルト、一般に部品だけで20,000円~50,000円ほどします。

加えて、古い車・輸入車などで部品の入手が困難だったり、高額になることがあります。高額の部品を交換しなければならなくなれば必然的に車検代は上がるのです。



見積もり方法・注意点

単純な足し算で、80,000円~137,000円ですね。正直、60,000円近い開きがあっては、相場の情報はアテになりません。では、どうしたら良いでしょうか?

賢い女性は必ずするべし!相見積もり

最も良い方法は相見積もりです。冷蔵庫やテレビを買う時、いくつかの電気店を回って価格や機能を比較しますよね。でも、車検費用は家電プライスより情報が少ないし、自分の車の状態で大きく変わってしまう…。それであれば、プロに見てもらえば良いのです。では、プロはどこにいるのでしょう。

■安心のディーラー車検
ディーラーは間違いなくあなたの車の専門家です。そのため1つめの見積もりはディーラーで取ることをお勧めします。その際に、法定点検項目以外にどんな項目を点検し、どの部品の交換が必要だと考えているのか一覧表を出して貰ってください。この項目を持って、他の車検業者の見積もりに行き、「同じ項目でいくらですか?」と聞くのです。 ■行くべし!車検専門店
第二の候補は車検整備場を持った車検代行業者です。車検整備場を持っている、というのは、点検・整備の試験がある社員が居て、設備があるかで分かります。車の整備・点検は国家資格を持った自動車整備士という方でなければできません。もし看板や店舗外観で見分けがつかなければ、こう聞いてみて下さい。

「整備は見学できますか?ここでやりますか?」

整備を見学できるか、見学は(安全上の理由で)断ったとしても店舗に隣接した整備場を持っていれば、「隣が整備場ですよ」などと答えが返ってくるはずです。もし、「提携先の整備場でやるので…」などと言われた場合は、その業者は車検代行業者ではなく、単なる窓口だと思ってください。

自動車:自動車整備士とは?: 国土交通省
参照元:国土交通省HP(2015年11月、著者調べ) ■カー用品店でも。
最近は大手のカー用品店でも車検をしてもらうことができます。見積もりの依頼は、レジや店内にいる店員さんに声を掛けると無料で見てもらえます。時間はおよそ15分ほどです。ここでも、上の車検代行業者でしたように、点検整備の場所がどこなのか、国家資格を持ったスタッフが居るのか確認されると良いと思います。

■ガソリンスタンド
ガソリンスタンドでも格安の車検を案内している場合があります。しかし、これはあくまで最低価格です。先に挙げた3箇所では、本番で車の内側に予想外の不調が見られない限りはほぼ実費を教えてもらうことができますが、ガソリンスタンド車検ではそこまでの見積もりはしてもらえないことが多く、店頭価格より数万円も高くついた、という話もよく耳にします。

これは、車検代行業者の説明でもふれたように、単に窓口の役割しか果たしていないため、私達一人ひとりの愛車のことはアウトオブ眼中だからです。

業者は節労と節約で選ぶ

それでは、スタンド車検~ディーラー車検までを比較・選択するポイントはどこにあるのでしょうか?



買う・乗る・メンテを全てお任せできるディーラー
先に紹介したように、ディーラーではお金の節約は難しいのが現状です。しかし、慣れた車種の代車を用意してくれる、家まで車を取りに来たり・届けてくれる、洗車が丁寧、説明が分かり易い、車検が終わってしまった後でも気になったら何度でも聞きに行ける、などのメリットがあります。
また、本業は車の販売ですから、乗り換え時かもしれない、という情報も含めて提供してくれるため、「車検後半年で車にガタがきて新車に乗り換えるハメに…」といった事態を防ぐことにつながります。

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不要と思う項目を削りやすい!車検代行業者とカー用品店
ディーラーが労力を節約するのに一役買ってくれるのであれば、車検代行業者は必要な整備と費用抑制のバランスタイプといえるでしょう。

というのも、最近の車検代行業者・カー用品店の車検見積もりはディーラー車検ほど盛りだくさんで無い上に、「なにに・いくら」という情報が一覧になっており、どの項目・作業が費用を圧迫しているのか一目瞭然です。また、質問すれば各項目がなぜ必要なのか、逆に今は必要ではない項目は何か、といった情報まで答えてくれます。

問題ない車にとっては最安への近道!ガソリンスタンド
ガソリンスタンドのデメリットとして、あくまでも最低価格の展示だ、ということを挙げましたが、逆に言えば、状態の良い車であれば店頭価格で車検を終了することができます。つまり、自分でも明らかに問題のない年数・走行距離・使用環境の車だ、ということであれば、最低項目の最低価格での車検も夢ではないということです。

知っトク車検テク

早割り

自動車保険にも最近早割がありますが、車検にもあります。早期見積もり・早期予約割引というもので、およそ車検実施日の45日前~60日前までの見積もり・予約で1,000円~5,000円の割引を受けることができます。

この他に、各社お友達紹介割、代車利用無し割など、いくつかの割引プランを用意している場合があり、トータルで3,000円~10,000円ほど安くできるチャンスがあると思います。相見積もりの際に店内ポスターなどをチェックするか、パンフレットを貰うと良いと思います。

断る

節約ポイントその2は、不要な部品交換や整備は断るというものです。見積もり時に不要と思う項目があった場合は、

■なぜ必要なのか?
■いつまでに対処しなければならないのか?

ということを確認してください。もし、あなたが今回の車検で今の愛車の車検は最後にして、あと1年くらいで次の車への乗り換えを考えていらっしゃるのであれば、「次の車検まではもちそうにないから」という理由で見積もりに加えられた部品交換はおそらく不要です。

逆に、「あと8年この車に乗るぞ!」と思っている車に対し、同じことを言われ、その部品の一般的な耐用年数が10年なのであれば、2年後の車検まで交換を先延ばしするより今回お金を払ってしまった方が、安全面でお得なはずです。

買い替える

型式が古かったり、台数が少ない、部品が特殊などの理由で車検代を圧迫していることがあります。社会生活では出る杭は打たれますが、車検では変わった車は高くつきます。良く売れている車はそれだけ部品や関連商品も沢山作られますから、安くて入手が楽な分、部品代や業者の手数料が少なくて済みます。

ついでに頼む

直接の車検代が安くなるということではありませんが、車検に乗じて関連費用を抑えるという手があります。例えば、タイヤのアライメントや季節用タイヤへの履き替えです。

車検時には、基本的にタイヤは一度全て外されます。そのため、通常ディーラーやカー用品店に依頼すると手数料だけで数千円取られてしまうタイヤのローテーションや履き替えを車検時にサービスで実施して貰えば、その分を節約することができます。

ちなみに、タイヤのアライメント(前後左右を入れ替えてすり減り具合を調整すること)はディーラーであれば言われなくてもやってくれるところがほとんどです。車検代行業者も大手では実施してくれますが、中小やフランチャイズでは言わないとやってくれなかったり、直前に言うと嫌な顔をされたりするところもありますので、見積もり時か契約時に、「当然やってくれますよね!」というスタンスで、笑顔で依頼しましょう。 注意していただきたいことは、ホイールを共有にしてタイヤだけを履き替えるような作業は、手間がかかりすぎることやタイヤの空気圧を調整する器具が必要なことからおそらく受けてもらえないか、別料金が発生するということです。
あくまでもタイヤを外して戻したという作業の範囲内に収まるように依頼するのが、賢い女子の取るべき道です。

節約のつもりが逆効果!車検失敗談

そんな事情、知らなかったわ…。とならないために、車に詳しくない女性のための注意事項を紹介します。

超高額!ウォーターポンプとタイミングベルト

タイミングベルトという部品の名前を聞いたことがあるでしょうか?車のブレーキが作動するにあたり、とても大切な部品で、100,000km走行するか、車が10年を超えるかどちらか先の時期を目安に交換するのが良いと言われている部品です。

言わずもがな、命にかかわる部品ですので、「次回車検まではオイル交換以外のメンテなんてしたくな~い!」という女子は、「やって」と言われたら従うのが吉でしょう。しかしこの時に、絶対に確認しなければならないのが、「(物理的に)同時に交換しなければならない部品はないか?」ということです。

冒頭に書いたウォーターポンプはエンジンを冷やす(水冷式エンジン)ための部品なのですが、この循環にタイミングベルトが使われていることが多いです。この2つは同時に動いている、つまり、ウォーターポンプを修理するにはタイミングベルトを外す必要がある車もある、ということです(別個にメンテできる車もあります)。

タイミングベルトの交換・ウォータポンプの修理は、各々数万円はかかります。もし、今回タイミングベルトを交換して、ウォーターポンプは次回、と思っていたら、両方をいっぺんに取り外さないとメンテナンスできないと言われたらどうでしょう。一度取り外したタイミングベルトを再利用するという選択は(安全・機能上)ほぼありませんので、一度目のタイミングベルトの交換費用が丸々無駄になってしまうのです。

車の構造を理解する必要はありません。しかし、おおむね1か所または必要箇所の合計が10,000円を超える部品の交換が必要だと言われた場合は、「一緒に変えなきゃいけない部品はないですか?」と聞かなければならないということだけは覚えておいて損はありません。

ブレーキディスクとブレーキパッド

これは海辺に住んでいた友人の話なのですが、私が彼女の車(保険が運転者限定無しでした)を運転した時、赤信号でブレーキを踏んだらタイヤが楕円形に回転しているような妙な感覚を覚えたことがありました。彼女自身は気にしていなかったのですが、念のためカー用品店に立ち寄るとブレーキディスクというタイヤの中心にある円形の金属板に巻き付けてあるブレーキパッドと呼ばれるゴム板が不均一にすり減っており、おそらく原因は海風のためにブレーディスクが錆びたからだ、ということでした。

友人は間もなくの車検の際にパッドも交換することにし、一件落着と思っていたのですが、3年後、彼女はこう言ったのです。「前回パッド?変えたばかりなのに、今年ディスク?を変えるからパッドももう一回変えるって言われて、10,000円払い損だよ~」

「え!?(なんで一緒に変えなかったの…それか、前輪と後輪交換してもらえばよかったのでは…。)」
思わずのけぞるくらいにはビックリしてしまったエピソードでした。

さいごに…

少額ですが、他にもエンジンオイルとエレメントなど、同時でないと交換がままならない部品はいくつかあります。しかし、大して興味の持てない車の内部のことを、高額な部分以外まで勉強する必要はないのではないでしょうか。

『自分でメンテして、車検場に持ち込むなんて、絶対しない!』

というスタンスの女子にとって重要なのは、プロに「教えて~」と言えることです。折角普段節約生活をしているので、車検という高額を消費する機会にもしっかり支出の内容を見直し、賢く・安全で・カワイイカーライフを送りたいものですね。 本記事の情報は、一般的または筆者個人の調査によるものです。法令などの改正、前提事実や個人状況の違いや変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。 従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。