【年収500万円で家族4人生活】理想のライフプラン

年収500万円は30代サラリーマンの平均年収より少し上という位置になるようです。女性が結婚相手に望む年収としても500万円が相場ということです。実際、世帯主の年収が500万円の場合、結婚・出産・マイホーム購入などの人生のイベントをスムーズに乗り切るにはどのようなライフプランが理想的なのでしょうか。



年収500万円とは

年収500万円の手取りは400万円弱

「年収」と言えばほとんどの場合、総支給額を表すものだと思われます。総支給額から税金や健康保険・厚生年金保険料などを引いた手取り額は、年収500万円の場合およそ360~400万円ほどになるようです。少なく見て360万円だとした場合、単純に計算すると1カ月当たり30万円で生活するということになります。

月収30万円から住居費や食費などの生活費、保険料や貯蓄すべてをまかなうこととなるため、平均以上の収入とはいえ実はそれほど余裕のある暮らしはできないのではないかと思われます。しかしながら、年収500万円でマイホームを購入し、子供を2人以上育てておられる家庭も多いと思われます。

どうすれば最も効率的に、貯蓄もしつつ無理なく理想的なライフプランを送れるか考えてみましょう。



年収500万円の夫と結婚

結婚したらまず保険を考える

結婚したらまず生命保険や医療保険を今後の生活に合ったものかどうか見直してみましょう。加入時期は早ければ早いほど保険料が安く済みますので、未加入の場合は死亡保障と医療保障、それぞれの分野に強い保険会社で、見直ししやすいように単独での加入がおススメです。

30代以下であれば保険料も2人で15,000円以内に収まることが多いと思われます。特に女性は妊娠前に保険に加入しておくのがおススメです。妊娠中はいろいろな制限が付くことが多いですし保険加入に適した時期ではないのではないかと考えられます。

保険についてよく分からない場合は無料の保険相談窓口も最近はたくさんありますし、ファイナンシャルプランナーへの無料相談サービスなども多いので利用してみましょう。私も実は千趣会のベルメゾン保険相談窓口で相談にのっていただきました。希望によってライフプランを立ててもらえたので価値アリでした。

ベルメゾン保険相談窓口|ベルメゾン ほけんはっけん!
参照元:千趣会ゼネラルサービス㈱ベルメゾン保険相談窓口(2015年11月:著者調べ)

出産の少し前まで働くのがベスト

子供がいないうちは妻もフルタイムで働くのがベストだと思われます。家事との両立は大変かもしれませんが、夫婦で協力してどちらか一方だけに負担がかかりすぎないように話し合いましょう。社会保険に入っていて産前産後休暇や育児休暇を取れる職場であれば、出産手当金や育児休業給付金なども支給されますが、実際はそう理想的にはいきませんよね。

つわりや妊娠高血圧などのトラブルがなければ出産の少し前まで、無理であれば妊娠するまでは共働きで片方の収入をすべて貯蓄に回せるようにできると安心です。この間はできれば1年あたり200~300万円ほどの貯蓄を目指しましょう。できれば子供が生まれるまでに500万円ほど貯蓄できていると安心ですね。

産前に学資保険に加入するのがおススメ

妊娠したら学資保険を検討するのがおススメです。できれば大学入学の時期に200万円以上受け取れるものに加入すると安心でしょう。昨今の学資保険は戻り率が100%以上のものが多いので、契約者に万一のことがあった場合に保険料が支払い免除になる特約付きの商品に産前から加入するのがベストだと思われます。

まだ生まれていない子供に学資保険というのも考えられない人もいるかもしれませんが、学資保険は契約した時点で保障が始まります。縁起でもない話ですが妊娠中に契約者に万一のことがあった場合に備えられますし、産後はそんなことを考える余裕がなくなるかもしれません。加入は早いほど月々の保険料も安くなるので負担も軽くなると思われます。

何より子供を2人以上考えている場合、希望通りの年齢差で生まれるとは限りません。1~2歳差であれば一気に育てて早めの仕事復帰というパターンも期待できますが、教育費用のピークが重なってしまうため月々の負担がのしかかってきます。そういった場合にも学資保険は頼もしい存在となることは間違いないでしょう。

貯蓄性を重視したアフラックのWAYS学資プラン|アフラック(アメリカンファミリー生命保険会社)
参照元:アフラック|アメリカンファミリー生命保険会社(2015年11月:著者調べ)

子供2人が生まれたと仮定

子供が小さいうちの理想的な家計バランス

子供の年齢差は希望通りに行くとは限らないので、2人目が小学校高学年になるまでは再就職したとしてもフルタイム勤務は難しいことが多いのではないでしょうか。もちろん子供が生まれてすぐに職場復帰するお母さんも多いと思われますが、ここでは妻は2人目の子が小学生になるまでは専業主婦であると仮定してみましょう。

年収500万円、月々の手取り収入が30万円で、子供が就園するまでの1カ月の家計の理想的なバランスを見てみましょう。

・住居費:75,000円
・自動車維持費用:20,000円
・光熱費:15,000円
・水道料:5,000円
・食費:30,000円
・日用品:8,000円
・通信費:12,000円
・小遣い:30,000円
・保険:15,000円
・娯楽費:10,000円
・学資保険:20,000円
・貯蓄:60,000円
 〈合計:300,000円〉

子供が小さいうちはこのくらいのバランスで生活していくのが理想的だと思われます。年収を単純に12で割っているので実際の月収とは異なるかもしれませんが、その場合は貯蓄をボーナスで埋めるなど調整すると良いでしょう。どうにか毎月赤字を出さず、生活のために貯蓄を切り崩すことなく乗り切れるようにできるといいですね。

自家用車がなければ月2万貯蓄が増える

都市部であれば自家用車はなくても問題ないと思われますが、地域によって1台は自家用車が必要という場合も多いと思われます。自家用車がなければ、税金や保険料、車検費用、ガソリン代、駐車料すべてが不要となり、月額およそ2万円貯蓄が増えると期待できます。

できれば自家用車を持たず必要な時だけレンタカーやカーシェアリングなどを利用できたら理想的なのですが、どうしても必要な場合は、なるべく燃費が良く維持費が少額で済む小型車を選ぶとよいのではと思われます。しかし車両本体の買い替えは短くても8年以上のスパンで考えたほうが良いでしょう。

自動車購入時には、なるべくローンを組むより現金で支払うほうが後々のことを考えると楽だと思われます。せっかくの貯蓄を崩すのは悲しいですが、ローンにすると毎月の固定支出が増えますし、利息分も余計に支払わなくてはなりません。住宅ローン以外の借入は避けたほうが無難でしょう。

車種を選択して自動車の維持費を計算
参照元:自動車ランニングコスト(2015年11月:著者調べ)

子供が幼稚園に入ったら

子供が幼稚園に入った場合は負担がかなり増えると思われます。公立幼稚園なら自治体によって1万円以下の保育料のところもありますが、私立幼稚園は月額3~4万円の保育料がかかります。この場合、上の家計表でいくと毎月の貯蓄は2万ほどしかできないことになります。

子供2人の年齢差が1~2歳差であった場合は、2人一緒に通うことになるので赤字となることも懸念されます。私立幼稚園就園補助金なども年度末に一部返戻されますが、この間はできるだけ食費やお小遣いなどから削減できるところは削減する必要があると考えられます。

可能であれば保育園に入園させて、妻が早めに社会復帰するのが経済的には最も望ましいと思われます。保育園に入園できない場合は、短時間のパートや在宅ワークをするなどして、できるだけ赤字にならないように努めたいですね。



マイホーム購入

年収500万円の住宅ローン額

住宅ローンの借り入れ額目安は年収の5倍と言われることが多いので、年収500万円であれば2,500万円までということになります。ただこの年収は総額であることから、実際は手取りの額で考えたほうが安全であると思われます。できれば借入額は2,000万円までにしておき、あとは自己資金の範囲で計画するのが理想的だと言えるでしょう。

2015年11月現在のフラット35の金利より少し高めの2%金利でシミュレーションしてみると、借入額2,000万円までなら月々の返済額も67,000円以下となります。駐車料や維持費用なども考慮するとこれくらいに抑えるのが最も理想的かと思われます。

自己資金を300万円くらいとして、総額2,300万円でマイホームを計画するのは難しいと思われますが、郊外の中古住宅や中古マンションであれば可能ではないかと思われます。あるいは親族からの金融資産の相続が見込まれる場合などは、住宅取得目的の生前贈与という形を取ってもらえば限度額まで非課税で贈与が受けられます。

No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税|贈与税|国税庁
参照元:国税庁(2015年11月:著者調べ)

マイホーム購入後の家計バランス

マイホーム購入後の家計としては、下のようなバランスに抑えられると理想的です。

・住宅ローン:67,000円
・光熱費:15,000円
・水道料:5,000円
・食費:40,000円
・日用品:8,000円
・通信費:12,000円
・教育費:13,000円
・小遣い:30,000円
・保険:15,000円
・娯楽費:10,000円
・学資保険:20,000円
・自家用車関連:15,000円
・家維持費用(修繕積立&管理費)
 :30,000円(固定資産税含む)
・貯蓄:20,000円

 〈合計:300,000円〉

住宅ローン減税の還付金は繰り上げ返済へ

住宅ローンを開始してから10年間は、年末ローン残高の1%が還付されます(住宅ローン減税)。2,000万円ですと10年間で160万円ほど受け取れるのではないかと期待できます。この分を繰り上げ返済に充てると35年間のローンが31年8カ月まで短縮でき、支払総額も100万円以上減額できる計算になります(フラット35金利2%と仮定し、5年後に90万、10年後に70万円繰り上げ返済した場合)。

住宅ローン減税分は繰り上げ返済に充当し、ローン期間を短くして将来の負担を軽くしておくと後々になってかなり楽になりますのでぜひ活用しましょう。できれば5年後の90万円に50万円プラスして140万円、10年後の70万円に30万円プラスして100万円で繰り上げ返済すると期間が30年となり、支払総額も150万円以上減額できるので可能であればそうされてみてはいかがでしょうか。

住宅ローン減税制度の概要 : 財務省
参照元:財務省(2015年11月:著者調べ)

2人目就学後、妻も再就職

子供が9歳と7歳になったと仮定し、月収にして8万円程度もらえるように9~16時くらいまでのパートを始めるとかなり生活に余裕が生まれると思われます。妻の収入はできれば全額貯蓄に回すようにすると後がとても楽になります。こうすると年間100万円は必ず貯蓄できることになります。

夫の収入のみの家計が理想的に保たれていたなら、年間120万円の貯蓄ができる計算となりますので、子供が義務教育のうちにできるだけ貯蓄をしておきましょう。公立高校であれば2010年度より高校授業料は無償化されているため、義務教育時と同額程度の貯蓄も期待できます。

子供が大学進学

最も経済的負担がかかる時期

長子が仮に私立大学へ進学するとなると一気に年間の教育費支出が200万円ほどかかると想定しておいたほうがいいでしょう。学資保険で1年目はまかなえるにしても、在学中の費用のために貯蓄を崩してなお余裕のある状況にしておきたいですね。

◇貯蓄
結婚~出産まで(1.5年):500万円
産後~第2子就学まで(8年):264万円
第1子高校卒業まで(9年):1,080万円
児童手当(198万×2人):396万円

◇支出
住宅購入:300万円
自家用車買替え(2回):380万円
家電等買替え:80万円
家修繕費用(15年目に1回):100万円

順調にいけば、第1子高校卒業時点で1,300万円程の貯蓄がある計算となります。

◇支出
私立大学進学と仮定
4年間学費:500万円(うち200万円は学資保険満期分より)×2人分

子供が巣立つまでに可能であれば妻も続けられる限り仕事をするのが理想的です。そうすれば第2子が大学を卒業した時点でも1,000万円程度の貯蓄は確保できると思われます。上記例のように住宅ローン減税分+αで5年後に140万円、10年後に100万円の繰り上げ返済ができている場合は、ローン残高はこの時点で1,000万円程度になっていると思われます。

子供が巣立った後

子供2人が巣立ってしまえば、あとは夫婦2人のみの生活費となりますので(子供が実家住まいの場合は就職したら多少は生活費を入れてもらいましょう)、支出は住居費以外なら月額15万円程度にまで抑えられるのではないかと考えられます。

夫妻が38歳の時点で住宅ローンを開始したと仮定した場合、ローン完了は68~69歳頃になってしまいます。定年が60歳だとすると5年間は無収入で生活する上にローンを支払い、年金受け取り後3年間もローンを支払い続けることになります。

第2子大学卒業時点で貯蓄が1,000万円あるので、500万円をその時点で繰り上げ返済したとすると、ローン期間は22年2カ月まで短縮され、支払総額も280万円以上減額されます。そうすると、ちょうど収入がなくなる60歳頃にローン完済できる計算になります。

この場合固定金利ですので毎月の支払額は変わらないため、家賃支払いと思ってそのまま貯蓄を確保しておくか、60歳以降の生活を楽にするほうにするのかは個人の考え方にもよりますが、体が健康であれば繰り上げ返済したほうがいいのではないかと個人的には考えます。

定年~年金生活まで

第2子が大学卒業後は教育費の負担がなくなります。子供達の生活費も各自で任せることになるとすると、夫婦2人なら住宅ローンも含め、年間270万円程度で生活できると思われます。そうすると、定年までの間は夫婦2人共働きならば年間200万円が再び貯蓄できる計算となります。

38歳で住宅ローンを開始し、第2子大学卒業時でもある15年後に500万円の繰り上げ返済をしたと仮定すると、ローン完済と定年までの7年間で1,400万円貯蓄できると考えられます。その間車の買替えや家の修繕が必要だとしても合計1,600万円の貯蓄となるので、60歳~65歳の収入がない5年間をどうにか貯蓄を崩して生活することができ、年金支払い開始時に700万円ほどは残る計算になります。

かなりキツいプランかもしれませんが、しっかり家計を管理していれば年収500万円でマイホームを購入し、子供2人を大学まで進学させ老後もなんとか暮らしていくことは可能だと思われます。

まとめ

年収500万円の理想的なプランをシミュレーションしてみましたが、もちろんこの通りにうまくいくとは限りません。子供が高校から私立へ進学することになったり、遠方の大学を希望したりした場合などはもっと貯蓄がなければ苦しいことになると思われます。その場合は奨学金制度などを利用せざるを得ないかもしれません。

2,300万円の住宅という設定もかなり妥協が必要になってくると思われます。年収500万円ならば、住宅ローンも正直もう少し借り入れはできると思われるのですが、個人的には手取り年収の5倍までの借入に留めておいたほうが安心かと思い無難なプランを紹介させていただきました。参考程度にしていただければ幸いです。

このプランでは世帯主の年収がまったく変わらず、妻はパートで年間100万円までという設定にしましたが、実際には年収が増えることもあるでしょうし、妻がフルタイムで働ければもっと余裕は出てくると思われます。独身時代の貯蓄や、子供が生まれるまでの貯蓄をもっと増やせればさらに余裕は生まれると思われます。少しでも理想に近い暮らしになりますようにお祈りしています! ※本記事は一般的な情報に過ぎず、適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。