国内株式投資でゆっくり資産を増やそう!株式投資を知らない人でも安全に始められる方法をご紹介!

株式投資は危ない、よくわからない、チャートを見て投資すればいいなど、新聞やインターネットには様々な情報が流れています。そこで必要なスキルは、自分の企業の評価軸を持つことです。そうすれば周りの情報に右往左往することは少なくなります。自分の資産を増やしていく方法を正しく身につければ、国内株式市場に参加しやすくなります。



「株式投資」誰でも簡単に始められる必要な知識はこれ!

国内株式投資に興味を持ったら、まず自分にあった証券会社を選び、口座を開設しましょう。株式売買手数料が安く、銀行口座から証券口座に資金を移動するのに費用がかからないネット証券会社選ぶのがオススメです。大切な資産を無駄にしないために余計なコストはかけないことをお勧めします。

自分に合うネット証券会社を選ぶときは「価格.com」を使うといいです。「投資・資産運用」から「証券会社」をクリックするとネット証券会社を手数料ランキングから選ぶことができます。

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わからない株式には投資しない!

投資する企業をちゃんと自分で決めよう!

口座を開設したら、次は投資する企業を「スクリーニング(選別)」しましょう。選択基準は人それぞれです。「自分が好きな商品をあつかっている企業だから」「企業のCMイメージがいいから」「ニュースで増収増益の情報が発表されたから」などです。

どんな選択基準であれ、金融商品を購入する際には「わからないものには投資しない」のが基本です。

株式投資の重要なポイント!

目先のお金にガツガツしないで

「バリュー投資」という手法を勉強すると、効率よく資産を増やせる可能性が高まります。「バリュー投資」とは、例えば1,000円の価値がある企業の株式が、割安な500円の株価(価格)で提示されているとします。それを500円で購入して、1,000円に株価が上がるのを待つ手法のことを言います。

デイトレーダーのようにチャートを見て下がったら買い、上がったら売りとは異なります。企業の価値を見極め、大切な資金を株式に投ずる行為です。また、「株式投資をする=目先のお金にガツガツすること」ではありません。

株式投資を行う上で大切なことは、 短期で儲けようとすることではなく、長期に渡って損失をださないことです。ですから、短期のチャート分析に意味がないというわけではありませんが、「バリュー投資」とは意味合いが違うということです。



「財務諸表」は企業の家計簿!

「財務諸表」をシンプルに読む方法を覚えよう!

数字はウソをつきません。財務諸表を読んで投資する方法を覚えると株式投資に自信を持つことができます。株価は価格です。企業の価値とは異なります。企業の価値を判断するために、財務諸表を読み解く必要があります。また、会計上の利益とキャッシュフローは異なります。会計上プラスの収益を上げていても、キャッシュが枯渇していることがあります。

例えば、利益が1,000万円計上されているのに、売買の決済が2~3カ月後のため現金が入ってこないケースがあるのです。ですから、企業の貸借対照表(B/S)、損益計算書(P/L)、キャッシュフロー計算書(C/F)の読み方を時間をかけて勉強しましょう。

無理なく安心して行える「バリュー投資」

日々の値動きに惑わされないで!

毎日の株価を気荒く値付けしていく人を仮にミスターマーケットと名付けましょう。ミスターマーケットは勝手に値付けをして、躁うつ気味に株価を提示していきます。企業の価値把握に自信が持つことができれば、短期の株価形成は気になりません。なぜなら株価は、長期的には企業の価値近辺に収束するようにできているからです。

そもそも株価とは、企業が将来生み出すであろうキャッシュフローに担保されています。株価形成には根拠があるのです。根拠がないチャートを見て株式投資をすることは、時間とお金の無駄に繋がりますし、精神的にも疲労して他の活動にも支障がでるので、無理なく安心して行える「バリュー投資」を目指してみてはいかがでしょうか。

企業の仕組みを知ると、国内株式投資に参加することの意味合いが実感できるようになることと思います。

将来のために株式投資を!

時間を味方につけてゆっくり資産を増やそう!

さて、国内株式投資の始め方からその手法までの概略を説明させていただきました。特に後半はちょっとなじみのない言葉が並んでいたかもしれません。「ちょっと私には無理かな・・・」とお考えにならずに、まずは証券口座を開設してみましょう!

自らお金を投じて「市場にポジションを取る(国内株式を買う)」こと以上に勉強になることはないと思います。もちろんそのお金は「余剰資金(なくなっても生活に困らないお金)」ですよ!

本記事は一般的な情報、または筆者の個人的な見解によるものであり、適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。
従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。