年収800万円~1000万円の仕事とは?

800万円以上の年収を得るにはどのような仕事があるのでしょうか?平均年収800万円~1000万円のお仕事を紹介します※本記事のデータは、2015年11月時点にでの筆者調べとなります



平均年収813万円の「警察官」とは?

警察官は人々の暮らしの安全を支えるために、働いています。一言で警察官といっても各課によって業務内容は様々です。交番勤務者は地域のパトロール、110番対応、遺失物の受付や道案内などを行い、その業務内容は多岐に渡ります。生活安全課では防犯活動や少年の非行防止活動、振り込め詐欺への対応など、犯罪や事件への未然防止活動へも取り組みます。その他にも殺人などの刑事事件を捜査する刑事課、事件現場から犯人の手がかりとなるものを採取する鑑識課などもあります。

警察官になるためには、各都道府県で行われている警察官採用試験に合格しなくてはなりません。試験は1類から3類まであり、それぞれ年齢や学歴の制限で分かれています。試験には一次試験と二次試験があります。一次試験では教養試験と論文試験がそれぞれ筆記試験で行われ、適性検査もあります。これに合格したものは二次試験に進みます。二次試験では警察官に適する人物かを口述試験及び身体試験、健康診断などによって見られていきます。

警察官になるためには、まず受験資格を満たしていないといけません。男女共に身体基準があるので、まずはそれを満たしているかがポイントとなります。逆に日本国籍を持たない者は試験が受けられない、というように受験資格が持てない基準もありますので、注意が必要です。

また、筆記試験に向けた勉強は必須ですし、体力も試験に応じたレベルでなくてはなりません。武道経験や、スポーツで成績を残しているとその功績を評価し一次試験に加点する制度があるので、それらの経歴のある人は多少有利になるでしょう。語学や簿記も各都道府県の試験の条件を満たしていると、加点の対象となります。



平均年収814万円の「記者」とは?

記者とは大まかには社員として編集部に勤務する記者と、フリーの立場で特定の編集部などに属さない記者がいます。仕事内容としては雑誌や新聞の記事を取材をして、その取材内容を元に記事を執筆します。また記事の企画を立案したり、営業と組んで商品などの取材や執筆もしますし、広告の作成に関わることもあります。

記事を作るためにはまず取材内容を決め、その取材対象のもとに赴いて話を聞いたり、撮影をする必要があります。インタビュー記事の時はまず相手に企画書を作り、アポを取る必要がありますし、スケジュール調整も必要です。そして取材を録音し、テープに起こしてまとめます。一般の取材記事も色々な人から話を聞き、それを記事にまとめていきます。そしてデスクや編集長のチェックを受け、時には全て書きなおしたりします。入稿した記事が印刷されてきたものを再度チェックし、時には取材対象に見せて確認をしてもらいます。このような手順を経て記事を作成するのが記者の仕事です。フリーの記者の場合はさらに自分を使ってもらうために営業をこなす必要があります。

記者になるにはその媒体の関する業界への深い知識や知的好奇心、探究心が必要です。また人に文章を読んでもらうので正しく、わかりやすい日本語が使えることも求められます。人に言われたから調べたり、学んだりするのではなく、誰に言われなくても自然に物を深く調べる、書くといった心がけが必要です。

記者を志望するならば最も近道は、雑誌や新聞を出している出版社や新聞社に入社して編集部に配属されることです。しかし今はネットのウェブサイトも多くあるので、そのようなサイトの編集部を目指す方法もありますし、自分で取材した内容を元に、自らウェブサイトを作り、そこを人に読んでもらうのも立派な記者です。話題になるウェブサイトを運営していれば、大きなメディアから記者として声がかかる可能性もあります。

平均年収833万円の「大学准教授」とは?

平成26年度の大学准教授の平均年収は833万円と算出されています。

大学准教授になるには、大学院博士課程を卒業後、オーバードクター、ポスドク、助手、非常勤講師等を経て准教授になります。一般に大学准教授の給与は大学から支払われることが多いようですが、文部科学省や厚生労働省の科学研究費から支払われることもあります。理系の大学准教授の主な仕事は、大学生や大学院生への学術的指導でありますが、同時に、自身に研究の成果も強く求められています。理系大学院では、文系大学院と比べると研究費は多い傾向にあり、オーバードクター、ポスドク、助手であってもきちんと給与が支払われています。

問題は文系大学職です。文系の大学職は募集がかなり少なく、競争も難関になります。そのため、就職ができずに大学に在籍し続けるオーバードクターの数も多くいます。まれに非常勤講師のバイトをもられることもりますが、一コマ3万円程度であるために、塾講師などの他のバイトをしながら生計をたてています。

いづれにしても、年収833万円の大学准教授になるには、理系文系を問わずかなりの専門的な知識と技術が必要であり、だれでも簡単になれる職業ではありません。しかしながら、日本国内に大学准教授は約4万人以上いることから、狭き門であることは間違いありませんが、日々努力をつづければ誰でも大学准教授になることができると考えることができます。

一度、大学准教授になれば生活は安定します。一般の企業とと比べて、リストラや成果主義はそれほど多くありません。しかしながら、近年では、大学准教授は任期制になっているところが多く、これまでのように一生涯に渡って収入が安定するということはありません。



平均年収903万円の「歯科医師」とは?

現在、歯科医師業界では歯科医師数の大幅な増加が大きな問題になっています。日本の歯科医師数はすでに10万人を 超えており、さらに年約3000人の歯学部卒業生が誕生しています。こうした現状をふまえ、厚生労働省は歯科医師国家試験の難易度を引き上げ、歯科医師数の過剰を抑える方向に動いています。

日本歯科医師の平均年齢は約37歳であり、その平均年収は約700万円と報告されています。男女別で比較すると、男性歯科医師の平均年収は約800万円であり、女性歯科医師の平均年収や約500万円であることが統計的に見積もられています。

平成17年度の歯科医師の平均年収は男女ともに約900万円で推移しておりましたが、近年では歯科医師の平均年収は減少傾向にあり、特に女性歯科医師の年収の減少が著しく表れています。日本の歯科医師数の増加は今後も続くことが予想されており、それに伴い、歯科医師の平均年収は減少傾向にあると推測されます。

厚生労働省は、平成17年度の男性歯科医師平均年収は903万円であり、同年女性歯科医師の平均年収は914万円であることを報告しています。平成17年度の歯科医師の平均年齢は39歳です。したがって、大学を卒業後、歯科医師に必要な知識や技術を習得し、歯科医師として15年間のキャリアを積む頃には年収903万円の歯科医師になると考えることができます。

一方で、近年では、歯科医師数の増加に伴い歯科医師の平均年収はかなり減少傾向にありますので、歯科医師としてのキャリアを積んだ先生であっても年収903万円に届かないことは多いのではないのでしょうか。特に、女性歯科医師ではその傾向が顕著のようです。しばらくは歯科医師年収の減少が予想されますので、年収903万円の歯科医師は、歯科医師のなかでも特別は知識や技術をもった医師に限られるのではないでしょうか。

平均年収1,036万円の「弁護士」とは?

弁護士とは弁護士法に定める弁護士の資格を有する者で、法律全般における専門家のことです。民事裁判では依頼者の代理人を務めたり、刑事裁判では被告を弁護、契約書など法律に関わる複雑な書類を作る仕事や、法律相談を受けるなど、あらゆる法律事務を行います。

弁護士になるためには、法曹資格が必要です。(裁判官・検察官・弁護士の三者をまとめて「法曹」といいます)弁護士が必ず加入しなければならない『日本弁護士連合会』への加入資格が法曹資格です。 この法曹資格を取るためには、まず司法試験に合格する必要があります。その後、最高裁判所の付属機関である、司法研修所の修習生となります。司法研修所では、裁判官や検察官、弁護士の指導を受けながら、実際の裁判などを体験して勉強します。

1年間の修習後、修了試験に合格することで、法曹資格を得ることができます。司法試験は、国の行う国家試験の中でも、特に難しいといわれ、この試験を受けるために法科大学院で受ける教育もまた、法律知識から実務にわたり大変難しい内容です。

しかし、厳しいだけあって収入も大きく、厚生労働省が発表した平成26年度の資格別平均年収ランキングでは、1,036万円で医師(1,154万円)に次ぐ第2位となりました。平均時給ランキングでも3,722円で同じく2位です。

男女別では、男性弁護士の平均年収が1,057万円、女性弁護士の平均年収が971万円、男性弁護士の平均月収が69万円、女性弁護士の平均月収が59万円、総労働時間が男性で183時間/月、女性で163時間/月、平成26年3月31日現在の弁護士数は35,045名 で、過去20年間で弁護士人口は2.4倍になりました。司法制度改革に伴い、弁護士の人数は大幅に増加し、人気の職業です。競争率は高いですが、努力に見合った報酬を得ることができます。

平均年収1,074万円の「大学教授」とは?

大学教授は、ただ単に大学生に講義をするだけではなく、専門分野での研究を行い、さらには大学運営にも関わっていきます。複数の分野の異なる業務をこなすことになるので、ハードスケジュールになる場合が多いです。

講義を行う場合には、担当するクラスに応じたレベルに講義内容を調整することから始まります。そして、レポート課題や試験問題の作成も行い、成績判定も行います。内容理解が不十分な学生に対して、再試験を行ったり特別な指導を行ったりすることもあります。

研究に関しては、専門分野ごとに文献調査や実験はもちろん、フィールドワークや国内外の学会参加など、広い範囲で情報の収集を行います。そして、研究費用を獲得するための申請や交渉などを行うことも、大学教授の仕事の1つとなっています。また、研究は1人でするのではなく、助手や大学院生、並びにアルバイトも雇うことがあり、その人員管理もしっかりとこなす必要があります。

大学運営に当たっては、カリキュラム計画や留学指導、受験生向けのガイダンスや説明会などを開催することなどが主な仕事です。さらに、学内での学術系のイベントに関して、組織委員会の中心となって計画を立てていくことも求められます。

大学教授になりたいのであれば、博士号、少なくとも修士号を希望する専門分野で修得していることが必要でしょう。また、大学での教育歴もある程度は必要です。大学教授を目指す人でも、最初は非常勤講師から始まることが多く、実際に教授になるまでには相当な道のりがあります。

そして、研究成果や発表論文などの業績も問われてきます。論文は、掲載されている媒体のレベルによって点数化されることが多いようです。これらの基準を総合的に判断して、一定のレベルに到達していると認められた場合に大学教授となれます。そのため、教育、研究、運営に関して総合的な適性が求められます。

平均年収1,154万円の「医師」とは?

医師とは、医師法という法律に基づいた国家資格で、業務独占資格です。医師になるには大学の医学部を卒業して、医師国家試験に合格する必要があります。通常は医師国家試験に合格したのちも、大学病院の医局に入局し、部局長や先輩医師から指導されます。場合によっては専門の診療科目以外の部局に派遣されて、勉強する場合もあります。

そののちに先輩から認められてはじめて一人前の医師となっていきます。

医師の業務は患者様の状態を把握するために、必要な検査をオーダーします。その検査結果をもとに必要な薬剤を処方します。また、定期的な診察の中で薬剤の効果を確認するのも大事な役割です。外科や産婦人科などの外科系の診療科目の場合だと、薬剤を利用するだけでなく、手術と言う方法を用いてケガを治したり、体の内部の病気の部分を直接治療を行うのも、外科系の医師の大事な役割です。

精神科の医師の場合は臨床心理学の知識を駆使して、精神疾患を抱えている患者様の診察を行います。患者様の言動や行動を確認しつつ精神薬を処方します。また、精神科の医師の場合、患者様の同意のない医療保護入院や、県知事の命令で行う措置入院の診察を行うのも大切な役割です。

総合病院や精神科病院で病状が改善された場合には、退院時の指導も医師が行う場合があります。退院後の通院の割合や、服薬の方法などの指導を行います。生活上注意する事があれば、そちらの指導も看護師や管理栄養士などと一緒に行います。退院時の薬の処方も医師が行います。

地域で開業していて薬剤師がいない医院の場合、製薬会社の販売員と、薬の納入について話しをする場合もあり、開業医としての大切な役割のうちの一つです。

平均年収1,712万円の「パイロット」とは?

旅客機を操縦し、人や貨物を安全に目的地まで運ぶことが使命であるパイロットですが、ただ操縦するだけではなく、その間に様々な業務をこなしています。パイロットの仕事は搭乗前からスタートしてており、まずは、同行する副操縦士やキャビンアテンダントなどとともに綿密なミーティングを行います。そこで、気象条件や空港の受け入れ状況などを確認します。また、航空機の整備状況や燃料について点検することも仕事です。

そして、様々な項目についてしっかりと確認した後は、安全第一の操縦で運行することが求められます。航空機の技術も進歩しているので、自動操縦に任せることも可能なのですが、それでも突然の気象の変化には、パイロットが操縦技術を持って対応していかなければならないので、気を抜くことはできません。常に状況を把握しながら、管制官と連携して安全を確保していきます。また、高度や燃料の残量、危機トラブルの有無などを、操縦席にいくつもついている計器類やレーダーで随時チェックしていきます。操縦しながら複数のことを気にかけ、そして冷静に操縦するだけの技術がパイロットには求められています。

そんなパイロットになるにはいくつかの方法があります。航空大学校に進学することが1つの手段ですが、その他にも、エアラインの自社養成パイロットに応募して採用されること、パイロットコースのある大学に進学すること、自衛隊に入隊して飛行機の訓練を受け、その後エアラインに就職することなどがあります。

自社養成パイロットに応募するためには、基本的には大学卒業が条件になっているようです。その後は免許を取得しなければなりませんが、操縦を行うにはATPLかCPL、あるいは准定期用操縦士という種類の免許を取得しなければなりません。その中で、機長として操縦席に座ることができるのはATPLです。