学費が高い大学ランキング!驚愕の1位は…

国立・公立・私立大学を、文系・理系・医科歯科系にそれぞれ分類して在学中に必要な費用をランキングをしました。あなたの子どもが目指している大学は一体いくらくらい必要なのでしょうか?最も高い学費は驚きの●●●万円!



学費が安いのはこんな大学

まずは学費が安い大学から発表。ランキング12位から7位まではこんな大学です。

第12位:公立大学文系(県内者)

入学金141,000円+授業料535,800円×4年間=2,284,200円
公立大学文系の入学金は出身地が県内と県外では1.5倍~2倍の差があります。県内者であれば国立大学よりも安い傾向にあります。

第11~9位:公立大学理系(県内者)、国立大学文系、国立大学理系

入学金282,000円+授業料535,800円×4年間=2,425,200円
続いて安いのは公立大学理系(県内者)、国立大学文系、国立大学理系です。公立大学の文系(県内者)と理系(県内者)の学費の差は入学金だけです。ちなみに、今回のランキング対象とはしていませんが各大学には設備費も支払う必要があります。設備費は文系よりも若干理系の方が高い傾向があります。

第8、7位:公立大学文系(県外者)、公立大学理系(県外者)

入学金342,000円+授業料535,800円×4年間=2,485,200円
公立大学には県立や市立などがありますが、県内に住んでいない人に対しては入学金を高く設定しています。理由としてはその地域の税金が大学の運営費に使われていることでしょう。また、公立大学にはその地域への人材供給という目的もあるため、地元就職しないであろう県外の学生と差をつけているのです。



中間くらいの学費はこんなところ

これから少しずつ学費が高くなっていきます。いったいどれくらいなのでしょうか?

第6位:私立大学文系

入学金246,749円+授業料742,478円×4年間=3,216,661円
これまでの学費は200万円台でしたが、ここから300万円台に突入します。やはり同じ文系でも私立となると授業料が高くなっています。設備費に関しては年間3万円前後のところも多く、そこまで多くはありません。

第5位、第4位:公立大学医科歯科系(県内者)、国立大学医科歯科系

入学金282,000円+授業料535,800円×6年間=3,496,800円
少しずつ高くなってきました。医学部や歯学部は在学期間が6年間ということが大きく影響しているため、国公立でもこれくらいの学費は必要です。また、設備費も他の学部より高く、年間10万円以上するため実際にはこの額よりも60万円以上高くなる計算になります。そうすると400万円台になりますね。

ベスト(ワースト?)3はここ!

これから上位3つの発表です!どんどん高くなっていきますよ!

第3位:公立大学医科歯科系(県外者)

入学金573,000円+授業料535,800円×6年間=3,787,800円
ここでも公立の県外者には厳しい結果となっています。大学によっては入学金が県内者の3倍もかかる大学もあります。医師不足が深刻な地域では地元の医師を増やしたいという願望もあるのでしょう。

第2位:私立大学理系

入学金265,595円+授業料1,043,212円×4年間=4,438,443円
設備費を除いての400万円台です。設備費は年間で20万円弱ですので合計すると500万円台になります。これでさらに1人暮らしとなれば下宿代と仕送りで年間100万円以上増えるので1000万円近くになります。お願いだから浪人なんてしないでくれ!と思ってしまいます。



注目の第1位!

第2位は400万円台でした。それでは注目の第1位の発表です!

第1位:私立大学医科歯科系

入学金1,036,391円+授業料2,764,631円×6年間=17,624,177円
はい。もうこれは一部のブルジョアさんのための大学ですね。年間の授業料だけで国公立理系や文系の4年間トータルの学費を超えています。 驚くのはまだ早い。医学部・歯学部の設備費平均は年間863,538円だそうです。つまり、さらに500万円以上必要ということです。一人暮らしならトータルで3000万円近い金額になるのです。子どもが医者になりたいと言い出したら、国公立に行けるように応援してあげてください。

まとめ

いかがだったでしょうか。国立と公立では理系・文系に関わらずあまり大差はありませんでしたね。やはり私立大学は国公立に比べて高く、医学部・歯学部は国公立でもそこそこの金額になります。私立の医学部・歯学部は一般の人ではどうにもならないということがよくわかりました。今後の参考にしてみてください。 ※本記事は一般的な情報に過ぎず、状況の変化によって掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。 従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。