キッチンリフォームの費用と契約時に”得する・失敗しない”豆知識




20万円~30万円でできるキッチンリフォーム

システムキッチンにビルトインされたガスコンロから、最近流行りのHIコンロに交換する場合の価格が大体20万円~30万円くらいになります。

また、ガスコンロ派という方もいるのでお伝えしておくと、システムキッチンにビルトインされたガスコンロとオーブンを新しいものに入れ替える場合も同じくらいの金額です。
内訳としては、どちらも工賃は大体5万円くらいで、残りがその商品の金額になります。



40万円~120万円でできるキッチンリフォーム

このぐらいの費用になると、古いキッチンを撤去して、システムキッチン自体の入れ替えが可能です。
価格の違いについては、システムキッチンに使っている素材の違いと設置の際に補強工事などが必要な場合など、ケースに応じて価格は上がります。実際にはこの価格帯のリフォームが一般的です。

素材に関しては、ステンレスなどの加工しやすいものであれば安くなり、木材や大理石といった天然の素材になってくると価格が上がります。

150~400万円でできるキッチンリフォーム

このレベルになってくると、壁掛けのシステムキッチンをアイランド型にしたり、L字型にしたりといった、設置場所の変更なども可能になってきます。
給排水のための配管工事や排気用のためのダクトを移動場所に合わせて工事するため、かなりの費用になります。
例えば、キッチンとダイニングを壁で隔てている場合に、その壁を取り払う工事など家の基礎部分は変えずに内装の変更を伴うような工事のパターンです。

価格.com – キッチンのリフォーム 費用・相場 | 一戸建て・マンション
参照元:価格.com(2015年9月時点、著者調べ)



値引き交渉をするなら

もし値引きをお願いするなら

キッチンリフォームの際に値引き交渉をするのであれば、メーカーに交渉するのではなく、施工をしてくれる大工さんにすることをオススメします。何故かというと、キッチンリフォームをする際には

・メーカー→仲介(商社)→工務店(実際に工事をしてくれる人)
という3者がかかわりますが、この中で取り分が多いのがメーカーと工務店です。

メーカーにとっては、一顧客の購入額は全体の売り上げに対して微々たるものですが、工務店さんからすると、その月の売り上げを左右する大切なお客様です。
多少のわがままを聞いてあげて、次回は直接話しをもらえたり、知人を紹介してもらえれば、多きなメリットになります。
最初のお仕事の依頼で値引きの相談をするよりも、2回目以降で信頼関係を構築した上でお願いするのが理想です。

安くする方法は他にもある

また、もし工務店さんに直接相談するのであれば、商品を決める前に「このくらいの費用でこういうキッチンにしたいんだけど」と予算と要望を伝えて、商品選定はお任せしてしまうのも割安でリフォームするコツです。
これにより、機能的には問題なく使えるけど多少型落ちしたパーツなど、価格を安く抑える工夫をして見積もってもらえる可能性があります。

また、全てを取り替えるのではなく、必要な部分だけを取り替えるのも費用を安く抑えるコツです。
目に入りやすいキッチンパネルの部分だけを交換するだけでも見た目は大分変わります。

また、一度プロにクリーニングしてもらうのもオススメです。
キッチンはとくに落ちにくい油汚れがつきやすい部分なので、日ごろからお手入れをしていても汚れていきます。これらをプロのクリーニングでキレイにすると見違えるほど蘇ることがあります。

悪い業者に騙されないように注意!

こちらから依頼した業者さんであればあまり心配の必要はありませんが、家に突然訪問してきてリフォームを営業してくる業者には注意が必要です。

「無料点検サービス」という名目で家の中にあがりこみ、あれやこれやと問題点を上げて、今すぐ修理することのメリットや「このままだとこんな問題が起こる」と契約を迫ってきます。

そして、選択の余地を与えずに相場よりも高い費用を提示してきます。
もし、このようなことがあっても、絶対にその場で契約や申し込みをしないように気をつけましょう。

もし契約をしてしまったら・・

このような契約をしてしまい、後から心配になったり、ちょっと後悔している場合は、8日間以内であればクーリングオフ(解約)ができます。クーリングオフは制度として決まっているので、どんな業者でも例外なく適応され、業者側がこれを拒否することは違法となります。

解約の通知方法にかんしては、文章を作成して、内容証明郵便を使用することをオススメします。
口頭での解約申し込みだと、あとで「言った、言わない」の問題になる可能性があるので、形に残る方法にすることをオススメします。

リフォームのクーリングオフと解約を知ろう!|住宅リフォームネット
参照元:住宅リフォームネット(2015年9月時点、著者調べ) ※本記事は一般的または筆者個人の調査による情報です。適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。
従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。