【平均給与】20代~60代サラリーマンの年代別・年収を大調査!

「隣の家の芝生は青い」とはよくいったもので、よそ様の給料や年収と自分のそれとを比較してみたくなるのは、どうにもならない人間の性(さが)なのかもしれませんね。



平均給与や所得の統計データ

給与や世帯所得、貯蓄額等に関する統計データには色々あります。公的機関が行う調査だけでも以下のようなものが挙げられます。

1.国税庁:民間給与実態統計調査
2.総務省統計局:家計調査(家計収支)
3.厚生労働省:国民生活基礎調査
4.人事院 職種別民間給与実態調査
5.厚生労働省:賃金構造基本統計調査
6.厚生労働省:毎月勤労統計調査(全国調査・地方調査)
7.人事院:国家公務員給与等実態調査
8.総務省:地方公務員給与実態調査

なかでも1.国税庁:民間給与実態統計調査結果はニュースなどでもよく取りあげられるますし、私もよくチェックします。「サラリーマンの平均年収が(前年に比べ)上がった/下がった」は私たち勤労世代の日本人にとっては、最も気になる「隣の家の芝生の色」なのかもしれません。

同年代の平均年収を知ったからと言って「だからどうなんだ??」と毎回自分で思うのですが、まぁ、知ったからといって損するわけじゃなし、教えてくれるんなら「聞いておこう」という気分なのです。

私の場合は著しく「日本の平均的サラリーマン(ウーマン)」からは逸脱したキャリアをこれまで歩んできたので「昔同僚だった彼らも今はこれぐらい稼いでいるんだろうか?」などと年功序列で給料の額がスライドしていく日本の平均的サラリーマン達の近況を想像したりもします。

民間給与実態統計調査 年度別リンク
参照元:国税庁HPより(2015年11月現在、筆者調べ)



民間給与実態統計調査結果

平成26年分(2014年分)の1年を通じて勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与を「国税庁:民間給与実態統計調査」で見ると、以下の通りとなります。

・平均:415万円
・男性:514万円
・女性:272万円

皆さん、これを見てどう思われるのでしょう?ちなみに、上記の方たちの平均年齢は以下の通りです。

・平均:415万円:45.5歳
・男性:514万円:45.4歳
・女性:272万円:45.6歳

女性の方が年齢が若干上なんですね。にもかかわらず男女の給与額にはおよそ1.9倍もの差があるんです。では、それぞれの勤務年数もみてみましょうか。

・平均:415万円:45.5歳(12年)
・男性:514万円:45.4歳(13.4年)
・女性:272万円:45.6歳(9.9年)

女性の方が勤務年数が男性に比べて4年近く短いんですね。

次は上記の給与額の内訳です。「月給」に「各種手当」を加算し、「賞与」を足したものが「給与額」(上記の平均額)なのです。

「手当」といってもお馴染みの「通勤手当」は非課税のため含まれていないそうですよ。さすが国税庁、非課税の通勤手当については「興味なし!」なんですね。ここでいう「手当」は残業手当、役職手当、資格手当等、そういったもののことを指しているのでしょう。

平均賞与(ボーナス)額はどれくらい?

同調査の「平均賞与」を見てみましょう。( )内が平均賞与額です。

■平均給与・手当(平均賞与)

・平均:352.6万円(62.5万円)
・男性:433.6万円(80.8万円)
・女性:236.1万円(36.1万円)

賞与の額の男女差は約2.2倍あります。だからといって「男女平等」なんだから同じ額にしろ、などと「非現実的なクレーム」を唱えるつもりはありません。一般的には男性の方が「総合職」の比率が高く、異動・転勤・職責の重さを考えれば仕方がない部分も大きいからです。男女の所得格差は大きく、もっと改善して欲しいと思う一方、これでも私の若い時、さらにはその上の先輩方の時代に比べれば随分改善してきてもいる、と一定の評価もすべきだ、とも思っています。

ただ、この女性の平均ボーナス額って…25年近く前、私が新人OLだった頃と「ほとんど変わってない!」いやむしろ「下がってる!」。

そのことに一番ビックリさせられました。25年といえば四半世紀ですよ?いかに日本の景気が長らく停滞しているのかが(改めて)分かってしまって「う~ん」と思わず唸ってしまいました。

そうは言っても気になる隣の芝生

私はこうした統計データを使って「日本のビジネス環境」を海外の顧客や同僚に説明するために「レポート」を作成する仕事もしてきたのですが、「平均」が必ずしも「大多数」ではないことも含め「あくまでも参考データ」であることを繰り返して伝えるように努めてきました。こうした統計データは分析・解釈の仕方によって、全く違った答えや印象を誘発してしまったりする場合もあるからです。

例えば「年収の平均」についても「平均」よりも「中央値」や「最頻値」を算出してみると、日本がかつてのような「一億総中流」時代とは異なり、「平均」よりも低い所得の人の割合が顕著に高くなっていることが分かったりします。

非正規で働く人が増えたことや、ベビーブーマー世代の退職などで一気に労働人口が減り、年金受給者が増えたことで、世帯年収がググッと押し下げられてしまったことなども影響してくる場合があります。

高齢化が進んでいるので「サラリーマン」の年収だけみるよりも、「家計収支」を見た方が、日本国民全体の「所得」の実態が見える場合だってあります。

しかしながら、私も含め、現役勤労世代のサラリーマン諸氏にとっては、この「民間給与実態統計調査」は気になる「隣の芝生の色」を知る格好のネタであることに変わりはありません。

以下、20代~60代までの平均年収の額を、年代別に見ていきましょう。

20代サラリーマンの平均年収

20代サラリーマンの平均年収を見てみましょう。

■20歳~24歳

・男:265万円
・女:231万円
・平均:248万円

■25歳~29歳

・男:378万円
・女:297万円
・平均:344万円

(248万円+344万円)÷2=296万円

上記から、20歳~29歳までの平均年収は(単純加重平均)296万となりました。月収に換算すればおよそ25万円です。

実家暮らしだった20代前半はまあまあこれくらいの給料でもやっていけましたが、20代半ばに1人暮らしを開始してからは「本当に生活が苦しかった」ことを思い出します。同期の地方出身の女の子は「学生時代からずっと親に仕送りしてもらっていて、社会人になったのにまだ仕送りがなくては生活が成り立たない」と嘆いていました。

よくお笑い芸人さんなんかが「売れなかった頃の貧乏生活」の話をしていたりしますが、女性の場合は「身の安全」を考えるとそんなに「家賃の安い」ところに住むわけにもいきません。

しかし、この後どんどん年齢に応じて(普通は)生活が楽になっていくはずです。「年功序列万歳!」ですよ。

30代サラリーマンの平均年収

30代サラリーマンの平均年収を見てみましょう。

■30歳~34歳

・男:446万円
・女:301万円
・平均:392万円

■35歳~39歳

・男:502万円
・女:293万円
・平均:425万円

(392万円+425万円)÷2=409万円

上記から、30歳~39歳までの平均年収は(単純加重平均)409万となりました。月収に換算すればおよそ34万円です。

男性の場合は40歳手前で平均年収が500万円を超えるんですね。多くの方が結婚もしてお子さんももうけ、もう一人前の一家の主といったところでしょうか。光陰矢の如しです。私の30代も仕事にプライベートに大忙しでした。あれよあれよという間に過ぎていきましたね。

40代サラリーマンの平均年収

40代のサラリーマンの平均年収を見てみましょう。

■40歳~44歳

・男:564万円
・女:290万円
・平均:425万円

■45歳~49歳

・男:629万円
・女:290万円
・平均:487万円

(425万円+487万円)÷2=456万円

上記から、40歳~49歳までの平均年収は(単純加重平均)456万となりました。月収に換算すればおよそ38万円です。

男性の平均年収が600万円を超えました。勢いづいてきていますね。役職につく方も多くなるのでしょう。女性は残念ながら30代前半をピークに年収が下がってしまいました。

50代サリーマンの平均年収

50代サラリーマンの平均年収を見てみましょう。

■50歳~54歳

・男:656万円
・女:291万円
・平均:496万円

■55歳~59歳

・男:632万円
・女:270万円
・平均:480万円

(496万円+480万円)÷2=488万円

上記から、50歳~59歳までの平均年収は(単純加重平均)488万となりました。月収に換算すればおよそ41万円です。

男性の平均年収の最大期(ピーク)である50代前半を迎え、この後は徐々にまた年収が下がっていく傾向が見られます。女性は40代より若干下がりましたが、よく言えば安定している、悪く言えば低空飛行のまま変化なし、という感じでしょうか。

私も働いていたアメリカやイギリスの企業などでは女性はこの時期から「手のかかる子育てから解放されて再度キャリア・モードが全開」になってアクセルを踏み込むところなんですけれどね。働き方やキャリアに対する考え方は人それぞれですけれど、もうちょっと日本の労働市場は「子育てから復帰してくる女性が活躍できるような」流動性や柔軟性があってもいいのじゃないか、と個人的に思います。

60代サラリーマンの平均年収

60代のサラリーマンの平均年収を見てみましょう。

■60歳~64歳

・男:477万円
・女:227万円
・平均:373万円

■65歳~69歳

・男:389万円
・女:201万円
・平均:311万円

(373万円+311万円)÷2=342万円

上記から、60歳~69歳までの平均年収は(単純加重平均)342万となりました。月収に換算すればおよそ29万円です。

65歳まで定年が延長されている企業が増えているとはいっても、男性の年収が「ガクン」と下がるところを見ると、労働条件はやはり60代には厳しくなっているんですね。

国税庁「民間給与実態統計調査」【年齢階層別の平均給与】(第14図)を基に図表も作成してみましたので下図も併せてご参照ください。 国税庁「民間給与実態統計調査」(平成26年分)【年齢階層別の平均給与】(第14図)を基に筆者作成(2015年11月現在)



20歳代から60歳代まで

20代~60代までの男女の年収の推移を見ていきましょう。( )内の月収目安はあくまでご参考です。賞与額も含めた「年収」を12カ月で均等割りしてしまっているので実際の月給はもう少し低くなると思います。

■男性の場合

・20代 322万円(約27万円/月)
・30代 474万円(約40万円/月)
・40代 597万円(約50万円/月)
・50代 644万円(約54万円/月)
・60代 433万円(約36万円/月)

■女性の場合

・20代 264万円(約22万円/月)
・30代 297万円(約25万円/月)
・40代 290万円(約24万円/月)
・50代 281万円(約23万円/月)
・60代 214万円(約18万円/月)

男性に比べると女性は年齢が上がってもなかなかお給料が上がっていかないことがよく分かりました。一般職と総合職ってこんなに差があるということなのでしょうか?結婚・子育て中などは残業ができないなど、女性ならではの事情が給与額の男女差にも出ているのかもしれませんね。

統計データの信憑性

統計データは所得に関わるもの以外にも沢山あります。日本の統計データ、特に公的機関が行うものはおしなべて信憑性が高いように思えるのですが、だからと言って100%信頼できるかどうかは別問題です。

過去には統計データの水増しが地方自治体で行われていたことが発覚したり、他人になりすまして調査票の回答を「まとめて」代行していた人などがいたことが発覚するなど、実はその信憑性については疑問がある場合も多いのです。

さらに、公的機関が行っている調査といえども、調査自体を民間に委託していたり、最近では回答方法としてインターネットも使える調査が増えていますから、「本当に実態を反映しているのか?」という疑問は(私個人としては)大きくなるばかりです。

先ごろ、私にも「平成27年国勢調査」の調査票が送られてきたので、インターネット回答を利用してみました。非常に便利で簡単に済んだので「こりゃいいや」と思った半面、きっと入力ミスなんかも多いんだろうな、と思ったのも正直な感想です。普段からこうした統計データにお世話になっているので「きちんと正確に回答しなくては」と気を引き締めて回答しましたが、果たしてどれだけの人がそのように受け止めて正確な回答に配慮しているのかなぁと思わずにはいられないのでした。

【統計法違反】人口水増し疑い(国勢調査)
参照元:日経電子版(2013年2月22日付)記事「人口水増し疑い、前副町長を逮捕 愛知・東浦町」より(2015年11月現在、筆者調べ)

まとめ

20代~60代サラリーマンの年代別平均給与(年収)を調べてみましたがいかがでしたか?

今回は「年齢階層別」の平均給与ということで、20代~60代までを記事にしました。図表を見ていただければ、男性の給与額は年齢が上がるにつれどんどん伸びて50歳~54歳に最大期を迎えるのに比べ、女性の平均給与は年齢が高くなってもそれほど伸びていないことが分かります。

女性の平均給与の最大時期は30歳~34歳の301万円が唯一の300万円代となり、その後は290万円台で推移していき、55歳になると270万円にまで下がってしまいます。

多くの企業で定年退職年齢が以前の60歳から65歳まで引き上げられてはいるものの、給与に関しては60歳以降は男性でも「ガクン」と下がってしまっていますね。

65歳までは元気で働くぞ!と意気込んでいてもこれほど落差があるとちょっとガックリ、仕事への意欲も(私だったら)喪失してしまいそうですが、まじめな日本のサラリーマンは頑張ってお勤めを果たされるのでしょうね。

これから給料が上がっていく(はず)の人も、この後は下がっていく(はず)の人も、「隣の庭の芝生ばかり見ていないで」振り返って自分のお庭をじっくり見て、必要なお手入れをしてください。「他人の庭はいつまでたっても他人の庭」でしかないんですからね。

※本記事は一般的な情報に過ぎず、適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。