貯金は20代から始めるべき?!意外な4つの理由と貯金の方法

貯金はしたいけれどなかなかできない…知らないうちにお金がなくなっている…そんなあなた!貯金はできるだけ若い時、特に20代から始めた方が将来得をするかもしれませんよ!なぜ早くから貯金をした方がいいのか、どのようにお金を貯めていけばいいのかを知って、みんなには内緒でお金を貯めましょう!



「貯金は大事」知ってるけど…

お金って簡単に貯まらない…

突然ですが、あなたは貯金ができていますか?

そう聞かれて自信を持って「貯金は得意です!」と答えられる人はかなり少ないと思います。お金はできるだけ貯めておいた方がいい、それはわかっているけれどもなかなか貯められないという人が多いのではないでしょうか。

多くの諸先輩方から聞く話として「貯金は20代のうちに始めたほうがいいよ」ということがあります。なんとなく理由はわかるような気はしますが、はっきりと答えることはできないように思えます。

なぜ20代から貯金を始めた方がよいのか、理由はさまざまありますが、おもなものとして4つの理由をあげてみました。



<20代から貯金>4つの理由

1:就職してお金の使い方が変わるから

20代になると、多くの人が短大や専門学校、大学、大学院などを卒業して就職をします。

社会人になると今まで親にもらっていたお小遣いやアルバイトをしてもらった給料よりも多い金額の給料を定期的に受け取ることができるようになります。手に入れるお金が増えますので使い方にも注意が必要でしょう。

学生時代のように入ってきたお金を趣味や洋服、飲食代などにすべて使ってしまう使い方では貯金はおろか、急な出費があったら破たんしてしまうかもしれません。そのようにならないためにもお金の使い方を見直して貯金をできるように工夫する必要があります。

2:結婚するための資金を準備しておく必要がある

20代、30代になると結婚をする人が増えてきます。

結婚をする際にはまとまったお金が必要になります。貯金がないから結婚に踏み切れない、結婚をしたとしても「もっと貯金をしておけばよかった…」と後悔をしたというカップルは少なくないようです。そのような経験をした人が「早くから貯金をした方がいいよ!」とアドバイスをしています。

では、結婚にかかるお金はいったいどのくらいかかるのでしょうか?結納から結婚式、新生活、ハネムーンまでにかかる費用の平均は約519万円といわれています。そのうち結婚式(挙式・披露宴)にかかわる費用のボリュームゾーンは300万円から400万円の間で、平均は約315万円と費用の大半をしめています。

結婚にあたり親の援助やご祝儀などがあれば多少費用をまかなうことはできますが、結婚式の内容、住居の場所、ハネムーンの行き先や内容によって費用は簡単に上がっていきます。特に結婚式は内容や式場などによって100万円以上変わってくることもあるのです。

お金をかけてでも自分たちが納得する、理想の結婚式や新生活をするためには貯金をしておくべきなのです。

結婚にかかるお金|結婚準備マニュアル[結婚が決まったら]|ウェディングスタイル・ネット
参照先:ウェディングスタイル(2015年11月時点、筆者調べ)

結婚式ってどのくらいお金がかかるの?|男のゼクシィ
参照先:ゼクシィ(2015年11月時点、筆者調べ)

3:出産や育児の費用を準備するため

結婚ののちに、またはさずかり婚であれば結婚と同時期に妊娠、出産をする人もいるでしょう。また出産後には育児の費用がかかります。

出産にかかる費用は出産方法や病院にもよりますが、いわゆる自然分娩ですと平均で40万円から50万円ほどかかるといわれています。また出産までには母子ともに出産にむけて順調かどうかを定期的に検診を受ける必要があります。

検診や出産の入院費は自治体や健康保険で助成がありますので、実質的な費用の負担は少なくなる可能性があります。しかし悪阻(おそ。つわりがひどい状態)や妊娠高血圧症候群、切迫早産などで入院をすると思わぬ費用がかかることもありますのでお金を準備しておくと安心です。

また初めての出産の場合、赤ちゃんの洋服やオムツ、ベビーベッド、ベビーバスなどいろいろなアイテムを準備しなければなりません。用意しなければならないもので高額になるものはベビーカーとチャイルドシートです。ハイクラスの商品になればそれぞれ5万円以上かかります。

入院の費用や赤ちゃん用品の準備のための費用を準備しておくのであれば、少なくとも50万円、できれば100万円ほどお金を準備しておくとよいかと思われます。

妊娠や出産によって仕事を休んだり退職をする可能性もあります。夫婦共働きの時であれば自由に使えたとしても、妊娠や出産を機に収入が減ることがあるのです。お金の使い方を見直さなければ家計が一気に赤字に転じてしまったり、最悪の場合破たんしてしまうことも考えられます。そのような事態に陥らないためにも早くから貯金をしておきたいものです。

妊娠前に知っておきたい 出産のお金のこと|ゼクシィ
参照先:ゼクシィ(2015年11月時点、筆者調べ)

出産でもらえるお金|お金編|プレママタウン
参照先:プレママタウン(2015年11月時点、筆者調べ)

出産育児用品|ベビー・マタニティ用品のアカチャンホンポ
参照先:アカチャンホンポ(2015年11月時点、筆者調べ)

4:自分たちの生活環境にあった住まいに住むため

20代の初めのころは実家に住んでいて家賃がかからない、または賃貸であっても比較的家賃の安いワンルームのアパートなどに住んでいるという人が多いと思います。

しかし、勤務地に近いところに部屋を借りたい、より広い部屋に住みたいと思うようになったり、結婚や出産でより広い家に住まないと生活ができなくなったりなど生活環境を変える必要が次第に出てきます。そのような生活環境の変化がない場合であっても、勤務年数の関係で社宅に住めなくなった、住宅手当がなくなってしまったということもありえます。そういった場合には引っ越しをしなければなりません。

また一戸建てやマンションなどマイホームを購入する人もいるでしょう。住宅ローンを利用する場合であっても頭金として現金を用意しておきたいものです。住宅の購入にあたっては住宅にかかる費用の他に仲介手数料や住宅に関する税金、火災保険料、新居の家具や引っ越し代などがかかります。

このように自分たちの生活スタイルにあった住宅に住むためにはある程度お金の準備をしていく必要があるのです。

新築マンション・新築一戸建てを買うときの手続きと費用 | お金・制度編マニュアル | SUUMO
参照先:SUUMO(2015年11月時点、筆者調べ)

20代でも簡単な貯金方法とは?

貯金は毎月どのくらいがよい?

毎月どのくらい貯金をしておけばよいのでしょうか?

社会人の場合、実家暮らしであれば給与の半分、一人暮らしであれば1割から3割を貯金できるようにすることが望ましいといわれています。

結婚していて子供なしであるDINKS(Dual Income No Kidsの略称)の場合は3割から5割を貯金しておくとよいでしょう。奥さんの収入はできるだけ全額貯金をしておくように生活をしておくと、万が一旦那さんだけの収入になっても生活をすることができます。

先述のとおり20代はライフスタイルが大きく変化する人が多い年代です。結婚しても、出産をして一時的に働けない期間があっても生活ができるよう貯金の習慣を身につけておきましょう。

では具体的にどのような方法で貯金をすればよいかを確認してみましょう。

給与口座を分ける

まず貯金用の口座と生活費用の口座を分けることです。貯金のできない人は貯金をするお金をこのように算出していることが多いようです。

・貯金額=収入-生活費(娯楽費等も含む)

簡単にいうと「余ったら貯金をしよう」という発想ということです。これでは手元にある分をすべて使ってしまって貯金が全くできないという状況を改善するのは難しいです。そこで発想の転換が必要になります。貯金額についてはこのように考えましょう。

・生活費=収入-貯金額

収入があった時点で先に貯金をしてしまうのです。これを先取り貯金といいます。

先取り貯金をする方法として、給与の振り込み口座を複数に指定するということがあげられます。企業によっては給与口座を1つではなく2つ以上指定することができる仕組みがありますので、ぜひ活用しましょう。

そのようなシステムがない場合には定額自動送金という方法を活用することもできます。あらかじめ指定しておいた口座に毎月一定額を送金することができるシステムです。銀行によっては手数料がかからずにできますので、いちいち別の口座に移すのが面倒という人には向いていると思われます。

定額自動入金サービス | じぶん銀行
参照先:じぶん銀行(2015年11月時点、筆者調べ)

定額自動振込|住信SBIネット銀行
参照先:住信SBIネット銀行(2015年11月時点、筆者調べ)

積み立て定期を利用する

貯金用の口座を分けても、生活費用の口座の残高がなくなってしまったら貯金を使ってしまいそう…

そんな心配がある人は積み立て定期を利用することをおすすめします。定期預金などを利用する場合、満期が来るまで簡単に引き出すことはできませんし、万が一定期を解約する時には手数料が発生することもあります。一定期間、堅実にお金を貯めておきたい時には向いている商品といえるでしょう。

積み立て定期は毎月一定額をコツコツと積み上げていくものです。定期預金だけでなく投資信託もあります。1,000円から始められる商品もありますので、あまり大きい額が貯金できない人やいろいろな銀行や商品にお金を分散させたいという人でも利用することができるでしょう。例えば毎月1万円は定期預金に、5,000円は投資信託にというようにお金を貯める方法を分けることも可能なのです。

投資信託の場合には資金運用によっては為替や株価の変動などにより預金よりもお金を増やすことができます。ただし同様に元本割れを起こし、預けた額が戻ってこないというリスクもあります。

積立式定期預金 |預金|イオン銀行
参照先:イオン銀行(2015年11月時点、筆者調べ)

積立投信を月々5,000円から。セゾン投信の定期積立プラン|投資信託ならセゾン投信株式会社
参照先:セゾン投信(2015年11月時点、筆者調べ)

財布のヒモをしっかりとしめる

「貯金用の口座を作る時間もないし手間がかかって面倒!」「いくつも口座を持ちたくない!」などと思う場合には貯金をすること以上に支出を減らすことにウエイトをおいた方がよいこともあります。その場合にできる方法として次の2つがあげられます。

・毎月給料日に決まった金額だけを引き出して、それ以外にはお金を引き出さない
・支払いをクレジットカードにまとめる

毎月生活費として決まった金額を引き出す場合は支払は現金のみで管理をしましょう。たとえば毎月5万円を引き出して財布に入れます。仮に結婚式であらかじめ3万円使うことが分かっていればそのお金は他にしまっておき、その月は残りの2万円でやりくりするというイメージです。財布を見れば自分がいくら使ったかすぐに確認できますので、散財をしにくくするメリットもあります。

この方法は簡単そうに見えるかもしれませんが、なかなかお金を貯めることができない人には難しい方法であると考えられます。なぜならば、毎月決まった額を引き出していても急な出費があると「今月だけは特別!」と思って何回もお金を引き出してしまいかねないからです。また電子マネーなどが普及している昨今で現金のみで生活をすることができない可能性もあるでしょう。

次に支払いをクレジットカードにまとめるという方法です。利点としてはカードの明細を見れば自分がいくら使ったかが明確であり、現金では得られないポイントを貯めることができることがあります。しかし現金の場合よりも自分がいくら使ったか実感がないため散財をしてしまう人もいます。

ここで重要なのが「クレジットカードの利用限度額を引き下げる」ということです。クレジットカードの利用限度額は年収や貯金、また今までの利用額や請求内容などから判断して設定されています。限度額を上げることは審査が必要になりますが、引き下げる場合には簡単な手続きで変更できるようです。利用限度額を引き下げればいくらカードで散財しようとしても利用枠が足りませんので使い過ぎをおさえることができます。

一人暮らしの人であれば家賃や水道光熱費などの固定費にプラスアルファした金額を、実家暮らしの人であれば手取りの半額相当額を目安に利用限度額を設定するとよいでしょう。

エポスカードの限度額を変更することは可能ですか? | エポスカード よくあるご質問
参照先:エポスカード(2015年11月時点、筆者調べ)



まとめ

「貯金は20代のうちにしておいた方がいいよ!」と言われる理由として、ライフイベントが多いことが考えられます。就職、結婚、出産、住宅購入など人生の転換期がこれから先に待ち構えていますが、どれもお金が必要となるイベントばかりです。

将来「早くからお金を貯めておけばよかった…」と後悔しないように、あらかじめ貯金用の口座を作ってお金を貯める、積み立て定期を利用する、必要以上のお金を使わないなどお金の使い方を見直しておくといいかもしれませんよ。 ※本記事は一般的な情報に過ぎず、適用法令等の改正、前提事実や個人状況の違いおよび変化によって、掲載内容と実際の結果が異なってしまう可能性があります。従って本記事の掲載内容については一切の責任を負いかねますので、内容の解釈や実践はご自身の責任で行い、専門家に相談されることを推奨いたします。